食道がん | がん治療の情報サイト｜がん治療.com

ステロイドの術前予防投与で食道がん手術後の在院死亡および呼吸不全のリスクを軽減できることを示唆

ghweb — Mon, 12 Sep 2022 07:35:29 +0000

国際医療福祉大学の平野佑樹講師、板野理教授、東京大学の小西孝明医師、金子英弘特任講師、康永秀生教授、慶應義塾大学の北川雄光教授、国立がん研究センター中央病院の大幸宏幸科長らの研究グループは、国内の大規模な入院データベースを用いて、約35,000症例の食道がん手術症例を解析し、手術日にステロイドを使用した症例は使用しなかった症例と比較して、術後の在院死亡や呼吸不全が有意に少なかったことを示した。また、近年普及している低侵襲な胸腔鏡下手術に絞った解析でも、同様な結果であることを示した。

食道がん手術は手術操作が「くび（頸部）・胸部・腹部」と広範囲におよぶため手術ストレスが大きく、ストレスに対する全身の過剰な炎症反応（全身性炎症反応症候群）が一因となって呼吸不全などの術後合併症を起こすと考えられている。そこで、手術直前にステロイドを投与することで、こうした過剰な炎症反応を抑える方法が日本で考案された。ステロイドは炎症を抑える効果がある薬剤で、発見されてから70年ほどたち、世界中で安価に使用することができる。1990年代に日本国内で8つの小規模な臨床試験が実施され、その結果をまとめた346症例のメタ分析によって、ステロイドの術前予防投与が食道がん術後の合併症リスクを軽減することが示唆された。そのため、日本の食道癌診療ガイドラインでは術後合併症予防目的でステロイドの術前予防投与が「弱く推奨」されている。しかし、根拠となった研究はいずれも小規模であり、その有用性は特に海外では議論の的であった。また過去の臨床試験はすべて開胸手術が対象だったので、近年世界的に普及している低侵襲な胸腔鏡下手術でステロイドがどの程度有効であるか不明であった。さらに、過去の研究では術後在院死亡に与える影響は十分に評価できていなかった。そのため、本研究では、日本の医療ビッグデータを用いてステロイドの術前予防投与と食道がん術後の在院死亡や呼吸不全との関連を調査した。

本研究では、厚生労働科学研究DPCデータ調査研究班のDPCデータベースを用いて、2010年7月から2019年3月に食道がんに対して食道切除再建術を施行した35,501例を解析対象とした。手術日にコルチコステロイドを使用した症例は22,620例（63.7%）であった。また、在院死亡、呼吸不全、重症呼吸不全を924例（2.6%）、5440例（15.3%）、2861（8.1%）に認めた。年齢や併存疾患などの背景因子を調整した解析（逆確率による重み付け法）を行ったところ、コルチコステロイドを使用した症例で在院死亡、呼吸不全、重症呼吸不全が有意に少ないことが明らかになった。

手術日にステロイドを使用した症例（ステロイドあり）は使用しなかった症例（ステロイドなし）と比較して、統計学的有意に術後の在院死亡、呼吸不全、重症呼吸不全が少なかったことを示していた。他の統計学的解析方法（傾向スコアマッチング、操作変数法、多変量ロジスティック解析）でも同様の結果であることを確認した。胸腔鏡手術に絞った解析でもコルチコステロイドが有効という結果であった。

1990年代に日本で開発された食道がん手術に対するステロイドの術前予防投与の有用性のエビデンスはこれまで十分ではなかった。大規模なリアルワールドデータを用いて解析することで、食道がん術後の呼吸不全だけではなく、在院死亡のリスクまで軽減できる可能性を世界で初めて示すことができた。ステロイドは古くからある安価な薬で、世界中で使用できる。さらには、近年普及している胸腔鏡を用いた食道がん手術においても有意義であると考えられる。本研究成果が、日本だけではなく、世界の食道がん手術の成績向上につながると期待される。
（Medister 2022年9月12日　中立元樹）

＜参考資料＞
国立がん研究センタープレスリリース　ステロイドの術前予防投与で食道がん手術後の在院死亡および呼吸不全のリスクを軽減できることを示唆　－国内医療ビッグデータからの知見－

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10万人以上を対象としたBRCA1/2遺伝子の14がん種を横断的解析―東アジアに多い3がん種へのゲノム医療の可能性―

ghweb — Mon, 02 May 2022 17:56:06 +0000

理化学研究所（理研）生命医科学研究センター基盤技術開発研究チームの桃沢幸秀チームリーダー、碓井喜明特別研究員（岡山大学客員研究員、愛知県がんセンター任意研修生）、関根悠哉大学院生リサーチ・アソシエイト（研究当時、現秋田大学大学院生）、東京大学の村上善則教授、松田浩一教授、愛知県がんセンターの松尾恵太郎分野長、国立がん研究センター中央病院の吉田輝彦部門長、佐々木研究所附属杏雲堂病院の菅野康吉科長、昭和大学病院の中村清吾特任教授らの国際共同研究グループは、乳がんなど4がん種の発症リスクの上昇に関与する遺伝子（原因遺伝子）とされるBRCA1・BRCA2の両遺伝子（BRCA1/2遺伝子）が胃がん、食道がん、胆道がんの発症リスクも上昇させることを明らかにした。

がんは、遺伝と環境の両要因により発症すると考えられているが、一部のがんはゲノム配列上のたった1カ所の配列の違い（遺伝的バリアント）により発症リスクが大きく上昇することが知られている。その原因遺伝子としてBRCA1とBRCA2（BRCA1/2）があり、これらの遺伝子に病気の原因となる遺伝的バリアント（病的バリアント）が存在すると、乳がんは約10倍、卵巣がんは数十倍ほど発症しやすくなる。

BRCA1/2遺伝子の病的バリアントは他のがん種のリスクも向上させることが示唆されていることから、他のがん種についても大規模なデータで解析する必要がある。そこで、国際共同研究グループはバイオバンク・ジャパンが保有している日本人集団における14のがん種について、BRCA1/2遺伝子のゲノム解析を行った。

まず、理研が独自に開発したターゲットシークエンス法を用いて、BRCA1/2遺伝子のタンパク質への翻訳に影響が大きいとされる翻訳領域およびその周辺2塩基の合計16,111塩基の配列を、103,261人全員について調べた。その結果、100,914人（約97.7％）について十分なシークエンスデータが取得でき、1,810個の遺伝的バリアントを同定した。さらに、世界標準とされるENIGMAコンソーシアムの手法を用いて、これらの遺伝的バリアントから315個の病的バリアントを同定した。ほとんどの病的バリアントは、タンパク合成がその変異箇所で停止することなどで機能が低下する機能欠失バリアントであった。また、315個中197個は63,828人の患者のうち、それぞれたった1人しか持たない病的バリアントであった。一方で、10人以上が共有する、同一祖先に由来すると推定される「創始者バリアント」を11個同定した。

同定されたBRCA1/2遺伝子上の病的バリアントが、日本の各地域にどのような頻度で存在しているかを七つの地域に分類して調べた結果、どちらの病的バリアントも地域間で保持率に差があった。しかしながら、この保持率の地域差の原因の一つには創始者バリアントの存在があると考えられ、実際、この創始者バリアントを除くと、どちらの遺伝子も地域差は見られなくなった。こうした創始者バリアントの存在は、患者群・対照群で比較する研究を実施する際に、さまざまな地域から両群の試料・情報を収集する必要性とその意義を示唆している。また、今後、診療の場面において、BRCA1/2遺伝子のバリアントの医学的意義を評価する際に考慮することが求められるようになるかもしれない。

また、BRCA2遺伝子については、女性乳がん（10.9倍）、男性乳がん（67.9倍）、卵巣がん（11.3倍）、膵がん（10.7倍）、前立腺がん（4.0倍）に加えて、胃がん（4.7倍）、食道がん（5.6倍）の関連が認められた。P<0.05の基準まで見ると、子宮頸がん（3.2倍）、子宮体がん（4.0倍）、肝がん（2.4倍）、腎がん（4.5倍）との関連が認められた。これらの結果から、BRCA1/2遺伝子の病的バリアントは、これまで報告されていたがん種よりも幅広く発がんリスクを上昇させており、特に東アジアに多い胃がん、食道がん、胆道がんの3がん種の疾患リスクを高めることが明らかになった。

女性乳がんでは、病的バリアントを持っていないと85歳までに乳がんになる累積リスクは10％未満であるが、BRCA1遺伝子に病的バリアントを持っていると72.5％、BRCA2遺伝子だと58.3％となる。この結果は海外の報告とほぼ同様となる。一方で、85歳までに前立腺がんになる累積リスクはBRCA2遺伝子に病的バリアントを持っていると24.5％となる。海外の報告では50％程度と報告されており、それより低めとなっている。この理由の一つとして、日本においても前立腺がん患者が増えてきているものの、それでも欧米に比べてまだ少ないことを反映していると考えられる。

さらに、BRCA1/2遺伝子の女性乳がんやBRCA2遺伝子の前立腺がんは、年齢が上がるとともに、病的バリアント保持率が下がっていくことも明らかになった。これは、一つの遺伝子が原因となる疾患では、一般的に年齢が若いときに発症しやすいことを反映している。一方で、卵巣がんのBRCA2遺伝子では年齢とともにその病的バリアント保持率は上昇する傾向にある。BRCA1遺伝子でも比較的似た傾向があり、今後、この関係を明らかにする必要がある。

今回の研究成果により、BRCA1/2両遺伝子が関与するがん種が既にPARP阻害剤の保険適用となっている4がん種よりも多く存在することが明らかになり、今後、新たに同定されたがん種についても個別化医療が進むものと期待できる。

また、発症との関連が強い遺伝的要因が明らかになったことで、今後、喫煙・飲酒などの生活習慣や、胃がんのヘリコバクター・ピロリ菌のような細菌感染やウイルス感染、あるいはゲノム全体の遺伝的バリアントの影響（ポリジェニックリスクスコア）など、他の要因と解析が可能になる。これらの情報が統合されることで、より一人一人のゲノム情報や生活環境に合わせた個別化医療が可能になると考えられる。
（Medister 2022年5月2日　中立元樹）

＜参考資料＞
国立研究開発法人日本医療研究開発機構プレスリリース　10万人以上を対象としたBRCA1/2遺伝子の14がん種を横断的解析―東アジアに多い3がん種へのゲノム医療の可能性―

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化学放射線療法の効果が低い食道がんにおけるゲノム進化の過程を解明

ghweb — Mon, 11 Oct 2021 21:16:01 +0000

九州大学の三森功士教授、石神康生教授、平川雅和准教授、平田秀成医員（現・国立がん研究センター東病院）、東京大学医科学研究所ゲノム医科学分野の柴田龍弘教授（国立がん研究センター兼務）、新井田厚司講師、国立がん研究センター東病院の秋元哲夫副院長らの研究グループは、化学放射線療法の効果が低く再発しやすい難治性食道がんのゲノム異常の特徴や、再発に至るがんゲノムの進化の過程を明らかにした。

食道がん患者33名より化学放射線療法前に得た腫瘍と、このうち5名の再発腫瘍から次世代シークエンサーを用いた包括的ゲノムデータを取得し、スーパーコンピュータを用いた数理統計解析を行った。その結果、治療前にMYC遺伝子のコピー数が増加している食道がんでは治療効果が低いことが分かった。公共のがん細胞株データベースにおいても、食道がんのMYCコピー数増加は放射線治療抵抗性と相関していた。さらに再発腫瘍のゲノムを時空間解析した結果、がんの進展に重要な役割を果たすドライバー遺伝子異常（MYCコピー数増加など）を持つがん細胞は治療後も生き残り再発の源になること、再発時に新たに獲得するドライバー遺伝子異常は少数であること、がんゲノムの進化に治療が与える影響も明らかとなった。

今回の成果は治療抵抗性の理解を深め、がんゲノム情報に基づく化学放射線療法の個別化医療・精密医療の開発や、難治性食道がんの新たな治療開発につながると期待される。関係研究者も、「食道がんをはじめ多くのがんで、化学放射線療法後に再発する原因はよく分かっていません。今回、そのメカニズムの一端が明らかになりました。がん細胞はしたたかに治療による過酷な環境に適応しながら進化し、生き残った細胞が再発の原因となります。本研究が難治がんの克服に少しでも役立てば幸いです」と大きな期待を示している。

本研究成果は、2021年8月20日午前10時（日本時間）に米国科学雑誌「Cancer Research」で公開されている。
（Medister 2021年10月11日　中立元樹）

＜参考資料＞
国立がん研究センタープレスリリース　化学放射線療法の効果が低い食道がんにおけるゲノム進化の過程を解明　～難治性食道がんを克服する新たな治療開発に期待～

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国際共同研究による食道がん全ゲノム解析

ghweb — Mon, 24 Jan 2022 20:38:25 +0000

国立研究開発法人国立がん研究センター研究所がんゲノミクス研究分野は、英国サンガー研究所 (Wellcome Sanger Institute)並びにWHO国際がん研究機関 (International Agency for Research on Cancer, IARC)との国際共同研究において、Cancer Grand Challenge “Mutographs project”に参加し、発症頻度の異なる8か国（日本・中国・イラン・英国・ケニア・タンザニア・マラウイ・ブラジル）における食道がん（食道扁平上皮がん）552症例の全ゲノム解析の結果を報告した。食道扁平上皮がんは、食道がんの中で最も頻度が高く、日本人食道がんの9割以上を占める。

本研究は、世界の様々な地域における食道扁平上皮がんの全ゲノム解析を行うことで、人種や生活習慣の異なる地域ごとに発症頻度が異なる原因を解明し、地球規模で食道扁平上皮がんの新たな予防戦略を進めることを目的として行われたもので、世界で初めて国際的ながん疫学研究に全ゲノム解析が用いられた。

本研究の結果、発がん要因の推定に用いられる遺伝子変異のパターン(変異シグネチャー)解析を実施することで、飲酒といった生活習慣、並びにアルコール代謝酵素 (ALDH2)・BRCA遺伝子多型が食道がんにおける突然変異誘発に関係していることが明らかになった。中でも飲酒関連の変異シグネチャー (SBS16)が、日本並びにブラジルの食道がんで特徴的に多く、また飲酒歴のある患者ではSBS16によるTP53変異が多く起こっていることも明らかになった。

本研究は、世界で初めての全ゲノム解析を用いた国際的ながん疫学研究であり、その結果、地域ごとの食道扁平上皮発がん分子機構の特徴を明らかにすることができた。とりわけ日本人症例には飲酒に伴う遺伝子変異機構が強く働き、TP53といったがんドライバー遺伝子の異常を誘発し、食道扁平上皮がんが発症するという仕組みの詳細が明らかとなった。また環境要因のみならず、様々な遺伝子多型の違いも食道扁平上皮がんにおける遺伝子変異獲得に寄与していることも解明された。この結果を日本における食道がんの新たな予防法開発に応用するためには、飲酒に伴う変異誘発機構を解き明かす必要があり、今後も研究を進めていく予定である。
（Medister 2022年1月24日　中立元樹）

＜参考資料＞
国立がん研究センタープレスリリース　国際共同研究による食道がん全ゲノム解析　日本人食道がんに特徴的な発がんメカニズムを発見

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患者個人に合わせた超高感度血液検査で食道がん再発を早期に検出する方法を開発

ghweb — Mon, 16 Nov 2020 06:24:55 +0000

岩手医科大学外科学講座の岩谷岳准教授と医歯薬総合研究所医療開発研究部門の西塚哲教授らの研究グループは、札幌医科大学フロンティア医学研究所ゲノム医科学部門、医療人育成センター生物学教室、国立がん研究センター研究所細胞情報学分野と共同で、血液中を流れる患者特有のがん由来DNAの超高感度検査の食道がん患者診療における実用性を明らかにした。

がん患者診療における治療方針の決定、治療効果判定、治療後の再発診断にはCTスキャンや血液腫瘍マーカーが用いられている。CTスキャンは進行度診断・再発診断に不可欠な検査であるが、放射線被ばくや微小病変の診断精度が問題点とされている。一方、血液を用いた腫瘍マーカー検査は簡便であるが、偽陽性・偽陰性が多く診療経過中の腫瘍量の増減を正確に反映していない症例も数多く見られる。

血液中には体内の細胞から遊離したDNA断片が存在するが、がん患者ではがん細胞から遊離したDNAも血液中を循環しており、腫瘍細胞由来血中循環遊離DNA (circulating tumor DNA: ctDNA）と呼ばれている。ctDNAはがん細胞に由来するため個々の患者のがんに生じている特有の変異を共有しており、個別化血液バイオマーカーとして近年注目されている。さまざまながんでctDNAを用いた診断の有用性を期待する報告がされているが、その実用性に関する検証は少なく、いまだ日常検査には至っていない。

ctDNA検査法は次世代シークエンサー(Next generation sequencer: NGS)を用いた方法とデジタルPCRを用いた方法に大きく分けられる。前者は多数の遺伝子異常を同時に解析可能であり、薬物療法の根拠となる変異の同定などスクリーニング検査に優れている。しかし、解析費用が高額かつ検査に時間がかかるためくり返し行われる検査としては普及させにくいのが現状である。一方、デジタルPCRは少数の変異のみを解析する方法であるが、対象とする変異に対してはNGS解析に比較して10~100倍の検出感度を有するほか、検査時間が短く安価なためくり返し検査に適した手法である。本研究では、デジタルPCRによるctDNA検査が、再発リスクを有する食道がん治療後患者の検査に有効かどうかを検証した。

ステージI~IVの食道がん患者を対象とし、食道がんで高頻度に異常が見られる31遺伝子の変異スクリーニングを行った。患者特有の変異を用いてデジタルPCRにより診療経過中のctDNAの推移を追跡し、CTスキャンや腫瘍マーカーとの比較検討を行った。

治療によりctDNA陰性化が見られた患者では、高度進行がんであっても長期生存が得られた。また、再発が見られた患者ではCTスキャンより約5か月早くctDNAの上昇が確認された。さらに、手術、放射線治療、化学療法の治療効果に合わせてctDNAの増減が見られ、治療終了後無再発の患者ではctDNAの陰性状態が維持されていた。ctDNAによる追跡を行った91%の症例で、「再発・増大の早期予測」、「治療効果の正確な判定」、「無再発状態の確認」、の1つ以上の項目で臨床検査としての妥当性を有することが明らかになった。いずれの項目でもctDNA検査は既存の血液腫瘍マーカーに比べてより多くの症例で臨床所見の推移に合致していた。

ctDNAと食道がん患者の予後に関する検討では、治療開始後にctDNAが陰性化する患者は治療後もctDNA陽性を維持する患者に比べ有意に予後が良いことが示された。以上から、治療経過に合わせ複数の採血ポイントでctDNAの変動を追跡することが重要と考えられた。超高感度デジタルPCR検査を行うことで、ctDNA検査は採血という小さな体の負担のみで、既存のCTスキャンより高い精度で治療後食道がんの診断が可能である。デジタルPCRを活用した本手法は導入しやすく、既存の検査システムを大きく改善する可能性がある。

また、ctDNA検査は再発や治療効果、無再発状態を正確に判定可能でありCTなど侵襲的検査を減少させる可能性があり、ctDNA検査ががん患者の日常的な臨床検査になる可能性がある。
（Medister 2020年11月16日　中立元樹）

＜参考資料＞
国立がん研究センタープレスリリース　患者個人に合わせた超高感度血液検査で食道がん再発を早期に検出する方法を開発

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前がん病変での幹細胞の存在を明らかにし、バレット食道からがんへの進行過程を解明

ghweb — Fri, 26 Feb 2016 01:56:46 +0000

国立研究開発法人国立がん研究センター（略称：国がん）の研究所・分子細胞治療研究分野は、新たに開発した培養手法を用いて食道がんの前がん病変と考えられていたバレット食道の組織生検サンプルから、幹細胞を単離・培養することに成功しその存在を明らかにした。

バレット食道とは、下部食道の粘膜が扁平上皮から円柱上皮に変化する病変で、1950年にロンドン大学の胸部外科医Norman Barrettによって報告されたため、そのような名前が付いた。バレット食道は、食道がん（特に腺がん）の危険因子で、食道がんの前がん病変と考えられてきた。実際にこれまでの統計的な解析や病理学的な知見により、バレット食道が食道がんへと進行していくことは明らかにされていたが、具体的にバレット食道の細胞がどのように遺伝子異常を蓄積し、より悪性度の高い細胞へと進展していくのかは明らかにされていなかった。

そのような背景を踏まえ、国がんでは様々な進行状態の12症例のバレット食道から内視鏡により生検組織を採取し、独自に開発した新しい培養手法を用いて、安定した増殖能を持つ細胞群を単離・培養した。またこれを、マイクロアレイ法や次世代シーケンサーを用いて包括的な遺伝子発現・変異解析を行った。

その結果、細胞培養実験では幹細胞を単離・培養することに成功しその存在を明らかにすることができた。このことにより、前がん病変においても幹細胞というものが存在し、病変の維持に関与していることが示唆された。また、幹細胞のゲノム変異解析を行うことにより、バレット食道が食道がんの前がん病変であることを裏付けることができ、がんへの進行過程においてゲノム変異が蓄積して腫瘍が悪性化してゆくことを示唆した。

今回の幹細胞培養手法は、他の様々ながん種においても応用されるであろう。また、今後さらに前がん病変の性状を明らかにすることで、前がん病変の早期検出による早期診断や、前がん病変の幹細胞の除去などといった新たな治療法の開発が期待されるであろう。
（Medister 2016年2月26日　中立元樹）

＜参考資料＞
国立がん研究センター　前がん病変での幹細胞の存在を明らかにし　バレット食道からがんへの進行過程を解明

食道表在癌―マクロとミクロの接点

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食道癌と多臓器癌

ghweb — Tue, 04 Jun 2013 00:51:15 +0000

今回は食道癌と多臓器癌の関係性について紹介したいと思う。この問題について論文で発表したのは久留米大学医学部の的野吾氏を始めとする10名の外科学研究チームだ。予てより食道癌と多臓器癌の重複は問題となっており、的野氏らは久留米大学病院に食道癌ならびに多臓器癌で入院した患者のデータ(癌併発部位、生存率、併発率)を統計的にまとめ発表したというものだ。

主に食道癌発症者に転移が見られた部位は頭頚部腫瘍が最も多く、併発者の40%もの人が頭頚部腫瘍を併発していた。次に多かったのが胃癌、そして肺癌、大腸癌をも併発させるという。何より食道という器官は消化器系の一つで胃や腸に繋がっており食道の直ぐとなりには肺へ繋がる気管があるので先ほど述べた各臓器への癌転移というものは納得の行く面もある。

また重複癌の頻度を10年単位で見ていくと前半の10年と後半の10年で頭頚部腫瘍のみ増加するという結果が得られた。他の癌については同レベルまたは減少するという報告がなされており、なぜ頭頚部腫瘍が増加するのかといったことは後の研究者への課題となっているようだ。食道癌から先行し多臓器癌を発症させるものと、他臓器癌から食道癌を発症させるものの2種類のパターンがあり、それぞれまた重複癌の発生頻度が異なる。多臓器癌先行で食道癌を併発するのは平均4.4年で死亡までは6.4年という年数であるが食道癌発症時には前癌のコントロールが出来ているため食道癌のほうは積極的に治療されていた。食道癌先行で多臓器癌を併発するのは平均4.7年と前述のと大差はないが死亡年数は1.9年と極端に短い。後者のほうがなぜ死亡年数が短いのかはこれもまた後世の研究者への課題となるだろう。

食道癌という病気が実は恐ろしく拡散されやすいものということを知っていただきたい。
(Medister 2013,06,04 桐生賢汰)

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【台湾】ビンロウジの食道がんリスク

ghweb — Thu, 22 Nov 2012 00:24:27 +0000

台湾では食道がんによる死亡者が年々増加している。周辺諸国では1990年頃を境に減少傾向にあるが、国立台湾大学病院(NTUH)の研究によると台湾では10万人あたり7人から10人へと増えているのだ。同病院は急遽10月に対食道がん協会を設立した。特に男性のがん患者が多く、研究員のリー氏は最大の要因としてビンロウジ（檳榔子：areca nut / betel nut：噛みタバコのようなもの）の摂取を挙げるとFocus Taiwan誌（2012年10月20日）が伝えている。

依存性、発がん性が高く、10年間にわたり1日10個食べ続けるとがん発症のリスクが倍になるという。これに加えタバコを吸う人はさらに20%～60%程リスクを高めると同氏は指摘する。最も深刻なのは30歳を迎える前に死亡する人がいるという点だ。台湾では食道がんにより死亡する人の平均年齢は58歳ぐらいと言われている。若い頃からタバコを吸い始める人が多く、中年になると食べ物が飲み込みづらくなり、腹痛を頻繁に起こす等、様々な症状が出始める。これらは多くの場合食道がんの初期段階であり、手術、放射線治療、化学療法によって治す必要がある。しかし初期段階でがんを発見することは極めて難しいため、正確に判断したい場合は胃腸内視鏡検査を受けなければならない。癌がさらに進行すると呼吸、発声をすることが困難となる。

また最近発表された高雄市のE-Da Hospitalと台北病院の共同研究によると食道がんの患者は10%以上の確率で同時に頭頚部癌を発症する場合がある。食道がんの主な予防策としてはビンロウジの摂取、喫煙、あるいはこれらの組み合わせを控え、食道に負担を掛けないようにすることだ。またがん疾患の家系を持つ場合は定期的に診察を受けることが肝要だ。

政府は主要因の一つであると見られている喫煙を防止するため、現在様々な政策を打ち出している。例えば首都台北の衛生署は喫煙によるリスクを呼びかけるビデオの作成を一般公募で受け付けることを決定した（賞金あり）。また台南市の東部では喫煙・噛みタバコ禁止のジョギングコースを設けた。ジョギングを通して高齢者の運動を促すとともに、癌予防の対策としてこのような環境整備を行ったと思われる。政府の対応はもちろん不可欠だが、最終的には個人がしっかりとしたライフスタイルを送ることが重要である。
（Medister 2012年11月22日　Taro)

<参考情報>
http://focustaiwan.tw/ShowNews/WebNews_Detail.aspx?ID=201210200026&Type=aSOC
http://www.taipeitimes.com/News/lang/archives/2012/10/29/2003546330

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