子宮頸がん | がん治療の情報サイト｜がん治療.com

局所進行子宮頸がんに対するイミフィンジと化学放射線療法の同時併用療法を検証した、第Ⅲ相CALLA試験の最新情報

ghweb — Mon, 09 May 2022 18:02:16 +0000

アストラゼネカ（本社：英国ケンブリッジ、最高経営責任者（CEO）：パスカル・ソリオ［Pascal Soriot］）は、第Ⅲ相CALLA試験の結果を発表した。本試験では、局所進行子宮頸がんの患者の治療において、アストラゼネカのイミフィンジ（デュルバルマブ）と化学放射線療法（CRT）の同時併用療法を評価したが、主要評価項目である無増悪生存期間（PFS）の延長について、単独療法としてのCRTとの比較で統計学的に有意な差は認められなかった。

子宮頸がんは世界で8番目に患者数が多く、毎年約600,000人が診断されている。また、9番目に致死率の高いがんである。子宮頸がん患者の約40～50%は、局所進行期に診断される。現行の標準治療である白金製剤ベースの化学放射線療法を受けても、局所進行子宮頸がん患者の約40%に再発の可能性があり、5年生存率は約65～70%にとどまっている。子宮頸がん患者に対する標準治療は、この20年間変わっていない。

CALLA試験は、無作為化二重盲検国際多施設共同第Ⅲ相試験である。本試験では、局所進行子宮頸がん患者770人が、標準治療であるCRTと、最大24サイクルまたは病勢進行まで4週間ごとに1500mgの固定用量のイミフィンジまたはプラセボのいずれかとの併用療法を受けた。試験は、米国、欧州、中南米、アフリカ、アジアなど15カ国120施設で実施された。

がん免疫療法（IO）は、ヒトの免疫システムを刺激し腫瘍を破壊するよう設計された治療アプローチである。アストラゼネカにおけるIOポートフォリオは、抗腫瘍免疫反応の回避を克服するよう設計された免疫治療によって支えられている。アストラゼネカでは、がん種を問わず、より多くのがん患者の長期的な生存に貢献するべく、IOに基づく治療アプローチに投資をしている。

また、イミフィンジの単剤療法およびトレメリムマブやその他新規抗体薬との併用療法に対しては、様々ながん種、病期、治療ラインにおいて、また必要に応じて患者にとって最善となる治療の方向性を定義する決定ツールとしてPD-L1バイオマーカーを用いる場面において、包括的な臨床試験プログラムが進行中である。

アメリカ産科婦人科学会フェローおよびアメリカ外科学会フェローであり、アリゾナ大学医学部教授で、第Ⅲ相CALLA試験の治験責任医師であるBradley Monk氏は次のように述べている。「今回の結果は統計学的に有意ではなかったものの、新たな治療選択肢のさらなる評価の必要性を裏付けています。また、局所進行子宮頸がん患者さんの治療を改善する今後の方策に向けた情報源となります」

また、アストラゼネカのエグゼクティブバイスプレジデント兼オンコロジーR&Dの責任者であるSusan Galbraithは次のように述べている。「CALLA試験では、既存の治療を行っても多くの患者さんで病状が進行してしまう深刻で複雑な疾患である局所進行子宮頸がんを対象に、新しい免疫療法による治療アプローチを検証しました。試験結果は私たちの期待通りではありませんでしたが、試験からの知見により、多くのがん種においてイミフィンジのベネフィットを評価している広範な臨床開発プログラム全体における免疫療法に対する私たちの理解と応用が進むでしょう」

CALLA試験において両群の安全性および忍容性プロファイルは一貫しており、予期せぬ新たな安全性に関する知見は得られなかった。CALLA試験のデータは、今後の医学学会で発表される予定である。
（Medister 2022年5月9日　中立元樹）

＜参考資料＞
アストラゼネカ株式会社プレスリリース　局所進行子宮頸がんに対するイミフィンジと化学放射線療法の同時併用療法を検証した、第Ⅲ相CALLA試験の最新情報

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アジアに多い難治がん6がん種でアジア国際共同研究を実施

ghweb — Mon, 07 Feb 2022 01:22:30 +0000

国立研究開発法人国立がん研究センター中央病院は、アジアの子宮頸がん、卵巣明細胞がん、卵巣がん、上咽頭がん、子宮体がん、乳がん患者を対象に、血液を用いるリキッドバイオプシーで網羅的に遺伝子異常を調べ、治療の詳細や予後などの臨床情報と合わせたデータベースを構築・解析し、治療標的となりうる遺伝子異常の特定や治験の実施につなげるアジア多施設共同前向き研究「A-TRAIN（エー・トレイン）」を韓国、マレーシア、フィリピン、シンガポール、台湾、タイ、ベトナムのアジア7か国の施設と協力して実施する。

2020年の統計では全世界で新規のがんと診断される人数は約1,930万人で、がんによる死亡は約996万人と推計されている。それらの中で、アジアの占める割合は約半数にも上る。アジア諸国を含む途上国では、平均寿命の延長、喫煙者の割合が多いこと、がん検診制度が整備されていないことなどに加えて、子宮頸がんや咽頭がん、肝臓がんなどアジアで発生頻度が高いがん種が存在し、それらに対する研究開発が不十分であることなどが原因と考えられている。

近年、がんの遺伝子情報を基に治療方法を決めるがん遺伝子パネル検査が開発され、がんゲノム医療が推進されている。国立がん研究センターが開発を手掛けた「OncoGuideTM NCCオンコパネルシステム」が2018年12月25日に医療機器として承認されているが、腫瘍組織を検査に用いるため、腫瘍組織を十分に採取できない状況や、腫瘍組織の劣化によって遺伝子解析ができない場合、リアルタイムの患者の遺伝子情報を評価したいなどの目的として、血液を用いた遺伝子パネル検査の開発が求められている。

「ATLAS Project：Asian clinical TriaLs network for cAncerS project」は、アジア地域でがん治療開発を今後積極的に推進しようとしているマレーシア、タイ、フィリピン、インドネシア、ベトナムと共に、国際共同試験のプラットフォームを日本主導で構築し、がんゲノム医療の導入と薬事承認申請のための医師主導治験／企業治験の実施を通じたアジア地域におけるがんの早期薬剤開発の発展を目指している。また、アジア地域でのドラッグアクセスの改善とがんゲノム医療の本格的な導入を推進することでアジア全体での開発力を高め、アジア特有の課題をアジアで解決することを目指す。

日本にとってもアジア諸国と共同して治験を実施することにより、早期に試験を完了することができ、迅速な新規薬剤承認につながることが期待される。最終的にはアジア地域での確固たる臨床試験ネットワークを構築し、アジアが世界の治療開発をリードしていくことを目指す。（Medister 2022年2月7日　中立元樹）

＜参考資料＞
国立がん研究センタープレスリリース　アジアに多い難治がん6がん種でアジア国際共同研究を実施　リキッドバイオプシーによる遺伝子解析・臨床情報データベースを構築し個別化治療の研究開発を目指す

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母親の子宮頸がんが子どもに移行する現象を発見

ghweb — Mon, 22 Feb 2021 02:27:39 +0000

国立研究開発法人国立がん研究センター中央病院小児腫瘍科（荒川歩医長、小川千登世科長ら）、研究所ゲノム生物学研究分野／先端医療開発センターゲノムTR分野（河野隆志分野長ら）を中心とした、東京慈恵会医科大学、聖路加国際病院、国立研究開発法人国立成育医療研究センター、東邦大学、国立大学法人北海道大学北海道大学病院からなる研究チームは、2名の小児がん患者の肺がんが母親の子宮頸がんの移行により発症したことを明らかにした。

TOP-GEARプロジェクトは、がん遺伝子パネル検査「NCCオンコパネル検査」の有用性を検証するために2013年より中央病院で実施している前向き臨床研究で、2017年からは小児がんも対象とし実施している。「NCCオンコパネル」は、日本人のがんで多く変異が見られる遺伝子114個について、がんの組織と正常の組織を同時に調べることができる。

小児がん患者で肺にがんを持つ男児2名について、同プロジェクトで遺伝子の解析を行ったところ、男児の肺がんには本人以外の遺伝子配列が存在していることが分かった。他人由来の遺伝子が検出された場合、通常は検査の過程で誤って他人の細胞が混じってしまった可能性を疑うが、今回の場合、男児2名の母親はともに子宮頸がんを発症していたことから、男児の肺がんと正常の組織、母親の子宮頸がんと正常の組織について遺伝子を比較した。その結果、男児の肺のがん細胞は2名ともに母親由来の遺伝情報を持っていることが明らかになった。さらに、男児の肺のがん細胞は、本来男性の細胞に存在するY染色体のない女性の細胞であることが判明し、また男児と母親のがんの両方から子宮頸がんの原因となる同じタイプのヒトパピローマウイルスの遺伝子が検出された。これらのことから、男児の肺がんは母親の子宮頸がんが移行して発症したと結論づけた。

母親のがん細胞が、胎盤を通る血液を通して子どもの様々な臓器に移行するケースは皮膚がんなどで知られていた。しかし今回、男児の小児がんは2名とも肺のみに見つかった。子どもは、出産直後に泣くことで呼吸を開始する、この際に羊水を吸い込む。今回のケースは、母親の子宮頸がんのがん細胞が混じった羊水を肺に吸い込むことによって、母親の子宮頸がんのがん細胞が子どもの肺に移行し、小児での肺がんを発症したと考えられる。今回のような羊水の吸入による母親から子どもへのがん細胞の移行は世界で初めての報告となる。

また、今回見つかった小児がん患者の1名は、中央病院で実施している難治小児悪性固形腫瘍に対する医師主導治験でニボルマブが投与され、がんが消失するほどの劇的な効果がみられた。ニボルマブは、免疫チェックポイント阻害剤と呼ばれる薬剤で、がん細胞に対する免疫細胞の攻撃を強めることによってがん細胞を攻撃し、減少させる。母親由来の細胞は、子にとって自分の細胞ではないことから、子の免疫細胞によって異物と認識される。今回の小児がん患者においては、がん細胞が本人ではなく母親由来であったため、子どもの免疫細胞が、がん細胞を異物として認識し免疫応答が高まったと考えられた。

本研究成果により、小児がんの検査で他人由来の遺伝子配列が検出された場合は、母親のがん由来である可能性と、母親のがんが移行した小児がん患者においては、免疫チェックポイント阻害治療が有望な選択肢になる可能性が示唆された。これらを踏まえ、今後、以下が期待される。また、母親の子宮頸がんの発症を予防することで、母親由来のがんの子どもへの移行の防止にもつながることが期待される。さらに、遺伝子の情報に基づいた小児がんの治療開発の発展が期待できる。
（Medister 2021年2月22日　中立元樹）

＜参考資料＞
国立がん研究センタープレスリリース　母親の子宮頸がんが子どもに移行する現象を発見

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患者さんとご家族のための子宮頸がん・子宮体がん・卵巣がん治療ガイドライン（第2版）

ghweb — Sun, 23 Apr 2017 05:40:30 +0000

本書は2010年に刊行されたガイドラインを改訂し、2016年に刊行された最新の治療ガイドラインです。子宮頸がん、子宮体がん、卵巣がん、各がんに共通の項目、という4つのパートに分かれており、全252ページというボリュームの多さが特徴です。この種類のがん特有の不安である「妊娠はできるか」についても寄り添う内容となっています。

それぞれの治療方針を丁寧に分類して紹介

子宮頸がん、子宮体がん、卵巣がんは、発生する場所が子宮またはその付近という共通点があるのですが、がんの性質は全く異なるため、治療方針が同じになるとは限りません。それどころか、どのがんもステージ（がんの進行度）によって治療法が大きく異なります。患者さんにとっては、そもそも子宮頸部と子宮体部はどう違うのか、そして治療法には何があり、どう違うのか、想像しにくいのが実情です。

本書では、ステージ分類の基準や治療方針については表で、手術方式についてはイラストで丁寧に、かつわかりやすく紹介しています。例えば、子宮頸がんではIA期、IB期、II期、子宮体がんでは術前I期、術前II期（子宮体がんでは手術後の所見でステージを正式に決定するため、手術前では他の検査をもとにした推定ステージとして「術前X期」と表現します）の治療方針として、一般によく言われる子宮摘出手術があります。しかし子宮摘出手術と一言にいっても、実際には単純子宮全摘出術、準広汎子宮全摘出術、広汎子宮全摘出術の3種類があり、ステージやリンパ節などへの転移の有無からどの術式にするか判断されます。

がんの治療は、手術だけで終わりではありません。手術後も放射線治療や化学療法（抗がん剤治療）を実施する場合があります。これらの副作用や、副作用が生じたときの対応についても細かく記載されています。再発についても具体例を述べながら紹介しているので、どのような可能性があり、その場合にどのように治療を受ければいいのか、可能な限り不安を取り除く内容の流れとなっています。

妊娠の可能性を残せる手術のために大事なこと

子宮頸がん、子宮体がん、卵巣がんに特有の問題として、「妊娠はできるか」があります。本書では、悪性度が低い、浸潤が見られないなど、いくつかの条件を満たした上で、子宮や卵巣を温存する手術法などがあることを紹介しています。しかしながら、中途半端な治療は再発の可能性を高めるだけです。

本書では卵巣がんのパートで、「妊娠の可能性を残せる手術のために大事なこと」として、『卵巣がん治療ガイドライン』（2015年版）を引用して次のように示しています（文中にある「妊孕性」とは、妊娠できる可能性を指す言葉です）。

(1)患者さん本人が妊娠への強い希望をもち、妊娠可能な年齢であること
(2)患者さんとご家族が、卵巣がんや妊孕性温存療法、再発の可能性について十分理解していること
(3)治療後の長期にわたる厳重な経過観察について同意していること
(4)婦人科腫瘍に精通した婦人科医における注意深い腹腔内検索が可能であること
そのほかにも以下のような点に注意が必要です。
(5)婦人科腫瘍に精通した病理専門医による診断が可能であること

これらは卵巣がんだけでなく、子宮頸がん、子宮体がんにも当てはまることです。妊娠は本人だけでなく、パートナーにも関わることです。治療を受けるときは、医師だけでなくパートナーともよく話し合い、全員が納得することが大切でしょう。

名古屋市　子宮頸がん予防接種調査の結果を公表

ghweb — Fri, 18 Dec 2015 01:39:28 +0000

2015年12月14日、名古屋市長河村たかし氏の定例記者会見により、先立って行われていた「子宮頸がん予防接種調査結果」が公表された。これは、先日行われた住民へのアンケート調査の結果であり、「月経不順」「月経異常」など月経に関することから、視野や視力の異常、「身体が痛い」「頭痛がある」「疲れやすい」などの24種類の症状について、予防接種を受けた人と受けなかった人の間にどのような差が見られるかを調査したもの。対象となったのは、2015年8月12日時点で名古屋市に住民票のある、中学3年生から大学3年生相当の年齢の女性、およそ7万人。河村市長は、女性の場合は年齢によっても「痛みを感じやすい」などの特徴があり、それらの数値を補正し、専門化による分析を行った結果、接種者と未接種者との間で「症状に有意な違いはなかった」との見解を発表した。

このアンケート調査は、2015年9月から10月に行われたが、回収率はおよそ43％（7万人中3.8万人）。全国でも例を見ない、自治体主導の大規模調査であり、関係者からの注目を集めていた。

ただし、回収されたアンケートからは、実際に接種を受けた人が７割、受けていない人が３割であったことが分かっており、この結果には「健康に関心が高い人ほどアンケートに回答した」など、データそのものにも偏りのある可能性が否定できない。今後、データの信頼性については議論を呼ぶ可能性もある。

記者会見の中で河村市長は「名古屋市は、かなりの予算をかけて予防接種事業に力を入れている」とし、2016年1月からは名古屋市内に専用の相談窓口を設けるという。名古屋市総合リハビリテーションセンターでの支援を始めるとも述べている。
さらに河村市長は、「名古屋市による積極的な活動として、国への全国調査の実施を訴えてきた。厚生労働省も（子宮頸がんワクチンに関して）疫学調査を始めるようだが、国の重い腰を上げさせることができた」とも述べている。
（Medister 2015年12月18日　葛西みゆき）

＜参考資料＞
名古屋市　子宮頸がん予防接種調査を実施します

同上　子宮頸がん予防接種調査票見本

名古屋市長河村たかし定例記者会見　Ｈ27.12.14.wmv

子宮頸癌治療ガイドライン 2011年版

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子宮頸がんワクチン　接種後の健康被害に対する新たな動き

ghweb — Tue, 15 Oct 2013 01:40:08 +0000

2013年10月11日、厚生労働省の研究班は、子宮頸がんワクチン接種後の痛みを専門的に診察する医療機関として、新たに6か所を追加したと公表した。これまでにも9月26日付けで11医療機関を公表しており、これで17医療機関となった。＜9月26日付　11医療機関＞札幌医科大病院、福島県立医科大病院、東京大医学部付属病院、東京慈恵会医科大付属病院、順天堂大付属病院、愛知医科大病院、滋賀医科大付属病院、大阪大医学部付属病院岡山大病院、高知大医学部付属病院、九州大病院＜10月11日付　6医療機関＞信州大医学部付属病院、北海道大病院、名古屋大医学部付属病院、愛媛大医学部付属病院、山口大医学部付属病院、鹿児島大医学部付属病院また共通の診療指針も併せて公表されており、正確な診断や治療を行うことで症状を緩和できる患者を見逃さず、ワクチンと副作用との因果関係の解明も目指す考えだ。日本における子宮頸がんワクチンは、2009年に2価ワクチンであるサーバリックス（グラクソ・スミス・クライン）が、2010年に4価ワクチンであるガーダシル（メルク／万有製薬）がそれぞれ承認されている。厚生労働省は、2013年春から定期接種と定めたが、その一方で接種後の健康被害が相次いだことから、同年6月には積極的な推奨を指し留める通知を出している。その直後から研究班を立ち上げており、今回の公表に至った。このサイトでも先日、カナダのケベック州において子宮頸がんワクチンの定期接種が学校で実際されることについて述べたが、その一方で米国ではおよそ4割以上の母親が、「娘には子宮頸がんワクチンを受けさせたくない」と答えている調査結果もある。初性行為前に予防したい考えも分かるが、このワクチンを接種したからといって子宮頸がんを100％予防できるものでもない。そもそも子宮頸がんワクチンはまだ歴史が浅く、安全性や効果の持続期間に対しては未だ十分に解明されているとは言えない。今後も注意深く検証を進める必要があるといえるだろう。（Medister 2013年10月15日　葛西みゆき）
最新子宮頸がん予防　ワクチンと検診の正しい受け方

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【インド】インドの15％の女性を悩ます子宮がん

ghweb — Tue, 20 Nov 2012 00:38:41 +0000

インドの女性が発症する癌の中でも最も発症率が高いのが子宮がんである。特に首都のデリーでは女性の約14.6%が子宮がんを持っており、同国では約7万人以上が毎年この癌により死亡していると2012年10月27日のDECCAN HERALD誌が報告している。

子宮がんを引き起こすヒトパピローマウイルス(HPV)に対するワクチンはすでにアメリカで開発されているが、その効果に対して懐疑的な意見を持つ人がインドでは多く見られる。保健省に認可されていないワクチンも出回っており、これを接種した患者が死亡するというケースも過去に報告されている。また中には接種するタイミング・量を誤ってしまう患者もおり、医師とのコミュニケーションが取れていないという問題も露呈した。

通常子宮がんの予防・早期発見には二十歳前後か初めて性交渉をもってから検診を受け、必要に応じてワクチンを接種することが適切だが、インドのような新興国では医療体制が完全には整っていないため、定期的な検診を受けることは難しい。子宮がんの早期発見によく用いられるパップテスト（細胞診検査）も効果的だが、テストを実施する機関は少ない。検診を受けることが物理的に困難という問題もあるが、癌を発症しながらも家族の健康を優先し、医師に末期の段階・手遅れになるまで助けを求めない、といった社会的な要因もある。またワクチン自体が高価なため(一回分で約2800ルピー = 約4088円)貧困層にいる人にとっては接種が不可能である。

また隣国のネパールでも政府の対応が遅れており、HPVのどの型(1000種の内5つ程が子宮がんに繋がると言われている)が癌に変異しているか未だに特定されていないのが現状だ。世界保健機関(WHO)も細かな情報を持っておらず、明確な解決案が出されていない。オーストラリアでは12~26歳の女性に対して無料でワクチンを提供しているが、このようなサービスを行うためにも政府による大幅な改革がいずれの国でも求められる。また先述のようにワクチンに関する情報を患者に向けて的確に伝え、病院側も使用法を誤らないよう明確なガイドラインを作成することが急務である。
（Medister 2012年11月19日　Taro）

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