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更新日:2026/11/02

膀胱がんとは|症状や検査、治療、ステージなど

膀胱がんは痛みを伴わない血尿で見つかることが多く、がんが膀胱の筋層に達しているかどうかで、内視鏡手術と膀胱内注入療法か、術前化学療法と膀胱全摘除術かに治療の中心が分かれます。病期別の5年生存率、2024年以降に承認された薬剤、費用と再発率を、公的統計と診療ガイドラインに基づいて解説します。

膀胱がんは、痛みを伴わない血尿で見つかることが多いがんで、がんが膀胱の壁の筋層に達しているかどうかで治療の中心が変わります※1・※2。筋層に達していない場合は内視鏡手術(TURBT)と膀胱内注入療法、筋層に達している場合は術前化学療法と膀胱全摘除術が標準治療とされ、転移がある場合は薬物療法が中心になります※2。

5年相対生存率は全体で66.6%(全国がん登録、2018年診断例)※3、院内がん登録の病期別5年生存率(浸潤がん、2014〜2015年診断例)はⅠ期82.0%からⅣ期18.3%まで病期が進むほど低くなります※4。いずれも過去に診断された集団の統計であり、個々の患者さんの見通しを示すものではありません。

2024年以降、転移・進行がんの一次治療や手術前後の補助療法に新しい薬剤が相次いで承認され、治療の選択肢は広がっています※5・※6。喫煙は日本人の研究で「確実」なリスク因子と判定され※7、男性では禁煙から10年以上たつと非喫煙者との統計的な差が認められなくなったと報告されています※8。治療費の自己負担には、高額療養費制度による月ごとの上限があります※9。

本記事は、膀胱がんと診断された本人とご家族が、主治医に何を聞けばよいかを整理できるように、公的機関の統計と診療ガイドライン、承認情報に基づいて書いています。

膀胱がんとは

膀胱がんは、膀胱の内側をおおう尿路上皮(以前は「移行上皮」と呼ばれていた粘膜)から発生するがんです。膀胱がんの90%以上は、この尿路上皮にできる「尿路上皮がん」です※1。

がんが膀胱の壁のどこまで及んでいるか(深達度)によって、筋層非浸潤性がんと筋層浸潤性がんの2つに分けられ、さらに転移の有無で治療の中心が変わります※1・※2。

膀胱がんの分類と治療の中心
分類 がんの広がり 治療の中心
筋層非浸潤性がん(NMIBC) 膀胱の筋層より浅い部分(粘膜・粘膜下の結合組織)にとどまる※1 内視鏡手術(TURBT)と膀胱内注入療法※2
筋層浸潤性がん(MIBC) 膀胱の筋層、またはその外側の組織まで及んでいる※1 術前化学療法と膀胱全摘除術、または膀胱温存療法※2
転移性がん リンパ節・肺・肝臓・骨などに転移している※1 薬物療法※2

尿路上皮がんの中での位置づけ

尿路上皮は、腎盂・尿管・膀胱の内側を連続しておおっています。全国がん登録の2023年診断例では、膀胱がんが23,970例、腎盂がんが4,919例、尿管がんが4,426例で、3部位の合計のうち膀胱が約7割(71.9%)を占めます※10。この割合は部位別の罹患数から計算した値で、組織型を問わない集計です※10。

尿路上皮にできるがんは、尿路全体に多発したり、再発を繰り返したりする性質があります。膀胱がんが腎盂・尿管がんより先に、あるいは同時に見つかることや、腎盂・尿管がんの手術後に膀胱がんが発生することもあります※11。腎盂・尿管がんについては腎盂尿管がんの記事で解説しています。

罹患数・死亡数と年齢分布

2023年に日本で膀胱がんと診断されたのは23,970例(男性17,901例、女性6,069例)、2024年の死亡数は9,725人(男性6,583人、女性3,142人)です※3。人口10万人あたりの粗罹患率は19.3(男性29.6、女性9.5)で、男性が女性の約3倍です※3。

年齢構成の違いをそろえた年齢調整罹患率(昭和60年モデル人口基準)は、2023年に男女計6.9、男性11.8、女性2.8で、2016年の7.65から6.91へと緩やかに低下しています※10。年齢調整死亡率(同じ基準)は2024年に男女計2.0、男性3.4、女性1.0です※12。

罹患は高齢になるほど増えます。2023年の罹患数のうち70歳代が36.0%、80歳以上が43.9%で、70歳以上が約8割を占めます※10。この割合は5歳階級の元データを合算して算出したものです※10。

膀胱がんの罹患数の年齢分布(全国がん登録・2023年診断、男女計23,970例)
年齢 罹患数 割合
39歳以下53例※100.2%※10
40歳代253例※101.1%※10
50歳代1,119例※104.7%※10
60歳代3,385例※1014.1%※10
70歳代8,637例※1036.0%※10
80歳以上10,523例※1043.9%※10

女性は80歳以上が54.4%と、男性(40.3%)より高齢に偏っています※10。死亡についても、2024年の死亡数のうち80歳以上が約7割(68.2%)です※12。

膀胱がんの症状

初期症状と進行時の症状

最も多い症状は血尿です。痛みなどを伴わないことが特徴で、いつも血尿になるわけではなく、一度出たきりしばらく出ないこともあります※1。血尿には、目で見て赤や茶色と分かる「肉眼的血尿」と、顕微鏡でしか分からない「顕微鏡的血尿」があります※1。

血尿のほかに、頻尿、排尿時の痛み、尿が残る感じ、切迫した尿意といった「膀胱刺激症状」が現れることがあります※1・※13。日本泌尿器科学会「膀胱癌診療ガイドライン2019年版[増補版]」(2023年発行)は、膀胱がん発見のきっかけとなる主な症状を血尿と膀胱刺激症状とし、肉眼的血尿を高頻度にみられる症状と位置づけています※13。

同ガイドラインが引用する海外の文献では、肉眼的血尿は40歳以上の膀胱がん患者の64%に認められ、血尿のある人のうち膀胱がんが見つかる割合は肉眼的血尿で17%、顕微鏡的血尿で4%と報告されています※13。日本の受診者全体の割合ではありませんが、目に見える血尿があれば泌尿器科で調べる理由になる数値です。

がんが進行すると、尿が出にくくなる、わき腹・腰・背中が痛む、足がむくむといった症状が出ることがあります※1。ガイドラインは進行した膀胱がんで起こりうる状態として、排尿時痛・頻尿・排出障害などの排尿症状、膀胱の痛み、血のかたまりで尿が出なくなる膀胱タンポナーデ、尿管が閉塞することによる腎機能の低下や痛み、転移や周囲への浸潤によるむくみや呼吸困難を挙げています※14。

似た症状を示す病気と受診の目安

血尿や膀胱刺激症状は、膀胱炎、尿路結石、前立腺肥大症、腎盂・尿管がん、前立腺がんでも起こります※1。症状だけで膀胱がんかどうかを判断することはできないため、気になる症状があれば早めに泌尿器科を受診することが勧められています※1。

血尿は一度出たきりしばらく出ないこともあるため、消えた場合も受診が勧められています※1。血尿のある人が3年以内に尿路上皮がんと診断される割合は、ガイドラインが引用する文献で男性7.4%、女性3.4%とされ、肉眼的血尿の陽性的中率は70歳以上の高度喫煙者で12.5%と高くなっています※13。

膀胱がんの原因と予防

喫煙

がん情報サービスは、喫煙を膀胱がんの危険因子として挙げています※15。日本人を対象にした疫学研究の系統的レビューとメタアナリシスでは、喫煙による膀胱がんリスクの上昇は「確実」と判定され、統合相対リスクは2.14倍(95%信頼区間1.87〜2.44)でした※7。

たばこの煙に含まれる発がん物質やその代謝物が尿として排泄される過程で、膀胱の上皮細胞に遺伝子変異を起こすことが機序と考えられています※7。日本の10の集団ベースコホート(男性157,295人・女性183,202人)を統合した解析では、現在喫煙者のリスクは非喫煙者に比べて男性1.96倍、女性2.35倍で、男性では累積喫煙量が多いほどリスクが高くなりました※8。

喫煙状況別の膀胱がん罹患リスク(日本の10コホート統合解析、非喫煙者を1とするハザード比)
喫煙状況 ハザード比(95%信頼区間)
男性・元喫煙1.47(1.18〜1.82)※8
男性・現在喫煙1.96(1.62〜2.38)※8
女性・現在喫煙2.35(1.67〜3.32)※8
男性・禁煙10年超1.26(0.97〜1.63)。非喫煙者と有意差なし※8

男性では禁煙してからの年数が長いほどリスクが下がり、禁煙10年以上の元喫煙者では非喫煙者との有意差がありませんでした※8。がん情報サービスも、禁煙を始めてから年数がたつほど膀胱がんのリスクを減らせることが確認されているとしています※15。

職業性の発がん物質

ナフチルアミン、ベンジジン、アミノビフェニルなどの化学物質(かつて染料・樹脂製品・薬品などの製造に使われた)に長期間さらされることもリスク因子です※15。ガイドラインによると、職業性発がん物質への曝露は膀胱がんの5〜10%の原因と推測され、芳香族アミンや多環芳香族炭化水素に曝露される職業の従事者では罹患リスクが1.7倍までになると報告されています※16。

国際がん研究機関(IARC)の部位別一覧では、膀胱について「ヒトでの証拠が十分」とされる因子として、喫煙、4-アミノビフェニル、ベンジジン、2-ナフチルアミン、オルト-トルイジン、シクロホスファミド、ビルハルツ住血吸虫感染、ヒ素および無機ヒ素化合物、X線・ガンマ線、アルミニウム製造、ゴム製造業、塗装業などが挙げられています※17。

日本では、ベンジジンとベンジジンを含む製剤の製造・輸入・譲渡・提供・使用が労働安全衛生法で禁止されています※18。オルト-トルイジンについては、厚生労働省が2016年に、曝露業務に10年以上従事し潜伏期間が10年以上の膀胱がんは業務が有力な原因となって発症した可能性が高いとする医学的知見を公表し※19、2019年の職業病リスト改正で労災補償の対象疾病に加えられました※20。MOCA(4,4′-メチレンビス(2-クロロアニリン))も、取扱業務に5年以上従事し10年以上の潜伏期間を経て発症した場合に労災保険給付の対象になりうるとされています※21。該当する職歴のある方は、労働基準監督署やがん相談支援センターに相談する道があります。

家族歴・薬剤・慢性炎症などその他の要因

ガイドラインによると、親子・兄弟姉妹に膀胱がんの人がいる場合の罹患リスクは約1.7倍で、発がん物質の代謝やDNA修復に関わる遺伝子の個人差が関与すると考えられています※16。スウェーデンの家族がん登録を用いた原著では、尿路がん患者の7.0%に同じがんの親または兄弟姉妹がおり、家族性の相対リスクは1.81でした※22。遺伝性腫瘍のリンチ症候群は腎盂・尿管がんとの関連で知られ、膀胱がん患者に占める頻度は約1%とされています※16。

尿路の慢性炎症も発症に影響しうる要因です。中東・アフリカで流行するビルハルツ住血吸虫症は膀胱の扁平上皮がんの原因となり、ガイドラインによるとヒトパピローマウイルス感染はメタアナリシスで2.84倍のリスクを示しました※16。長期間の尿道カテーテル留置、抗がん剤シクロホスファミドの使用、骨盤内への放射線治療も発症要因になりうるとされています※16。

シクロホスファミド(注射用エンドキサン)の添付文書には、二次性の悪性腫瘍として膀胱腫瘍や腎盂・尿管腫瘍の報告があり、投与終了後も長期間の経過観察が必要と記載されています※23。糖尿病治療薬のピオグリタゾンについては、膀胱がんの発生リスクが増加する可能性が完全には否定できないとして添付文書で注意喚起が続いています※24。10年間の大規模コホート研究では全体としてリスクに統計学的な有意差はなく(調整ハザード比1.06、95%信頼区間0.89〜1.26)、累積投与量が多い層で1.53倍という結果でした※25。因果関係は確定しておらず、服用中の方が自己判断で中止するのではなく、主治医に相談することが前提です。

喫煙、ベンジジンなどの化学物質、リンチ症候群は、同じ尿路上皮から発生する腎盂・尿管がんの危険因子としても挙げられています※26。

検診と予防

厚生労働省の指針が定めるがん検診は胃がん・子宮頸がん・肺がん・乳がん・大腸がんの各検診(これらを組み合わせた総合がん検診を含む)で、膀胱がん検診は含まれていません※27。がん情報サービスも、膀胱がんについては指針として定められた検診はなく、血尿や頻尿などの症状があれば泌尿器科を早めに受診するよう案内しています※15。

ガイドラインは、無症状の人への一般検診が推奨に至っていない理由として、罹患率が高くないこと、検診方法が確立していないこと、偽陽性による不必要な検査の可能性、検診で予後が改善するという根拠が得られていないことを挙げています※13。一方で、喫煙歴のある高齢者や職業上発がん物質に曝露された経歴のある人などのハイリスク者には、年1回の検尿や尿細胞診が推奨されると記載しています※13。

予防として根拠が確かめられているのは禁煙です※7・※8。日本人男性では禁煙年数が長いほどリスクが低くなり、禁煙介入を支持する根拠とされています※8。

膀胱がんの検査と診断

受診から診断までの流れ

泌尿器科では、まず尿検査(尿潜血・尿細胞診)を行い、超音波検査や膀胱鏡検査で膀胱の中を調べます。がんが見つかればCTやMRIで広がりを調べ、確定診断はTURBT(経尿道的膀胱腫瘍切除術)で切除した組織の病理検査で行います※28。

膀胱鏡検査は、膀胱がんの診断と治療方針の決定のために欠かせない検査で、多くは外来で局所麻酔により行われます※28。超音波検査は痛みがなくその場で結果が分かりますが、がんの場所や大きさによっては検出できないことがあります※28。

CT尿路造影(CTウログラフィー)は、腎盂・尿管・膀胱を含む尿路全体を3次元で見る検査で、造影剤を使うためアレルギーや腎機能の確認が必要です※28。筋層浸潤が疑われる場合は全身のCTを行い、MRIで深達度と骨盤内リンパ節転移を確認します※28。ガイドラインは、リンパ節転移・肺転移・肝転移の診断には主にCTを、骨転移が疑われる場合は骨シンチグラフィを用いるとしています※13。

TURBTは、全身麻酔または腰椎麻酔で行い、数日から1週間程度の入院を要します※28。進行度を調べると同時に腫瘍を切除する検査で、ほぼすべての膀胱がんで行われます※28。切除した組織に筋層が含まれ、そこにがん細胞がないことが確認されなければ、筋層非浸潤性がんとは診断できません※13。

膀胱がんの主な検査
検査 目的・特徴
尿検査(尿潜血・尿細胞診) 尿に血液やがん細胞が出ていないかを調べる。尿細胞診が陰性でもがんがないとは言い切れない※28
超音波検査 痛みがなく、隆起型の腫瘍の発見に役立つ。場所や大きさによっては検出できない※28
膀胱鏡検査 尿道から内視鏡を入れ、がんの有無・場所・大きさ・数・形を直接確認する。多くは外来・局所麻酔※28
CT尿路造影・全身CT 尿路全体の評価、リンパ節・肺・肝臓への転移の評価※28・※13
MRI 筋層浸潤の可能性がある場合に、深達度と骨盤内リンパ節転移を調べる※28
骨シンチグラフィ 骨転移が疑われる場合に用いる※13
TURBT 麻酔下で電気メス付きの内視鏡により腫瘍を切除し、病理診断する。診断と治療を兼ねる。入院は数日〜1週間程度※28

尿中腫瘍マーカー

尿中の腫瘍マーカー(NMP22・BTA)は保険適用で診断の補助に使われますが、値だけではがんの有無や場所を確定できません※28・※13。ガイドラインによると、感度・特異度はNMP22が58〜69%・77〜88%、BTAが64〜65%・74〜77%です※13。2019年1月からは、膀胱がんの治療歴がある人の尿中細胞の染色体異常を調べるDNA FISH検査(ウロビジョン)が、再発の診断補助として保険承認されています(感度69〜87%、特異度89〜96%)※13。

腫瘍マーカーの考え方や限界は腫瘍マーカーとはの記事で解説しています。検査の基準値は測定法や施設によって異なるため、検査を受けた医療機関の値とあわせて確認してください。

光線力学的診断(PDD)と狭帯域光観察(NBI)

光線力学的診断(PDD)は、5-ALAという薬を内服したうえで蛍光膀胱鏡を用い、がん細胞を蛍光発光させて検出する方法です※13。特に平らで見つけにくい上皮内がん(CIS)の検出率を明らかに向上させ、PDDを併用したTURBTによる再発率の低下はメタアナリシスで検証されています(推奨の強さ1、エビデンスの確実性A)※13。国内承認の用量での有害事象として、グレード3以下の肝関連酵素上昇・低血圧・蕁麻疹が報告されています※13。

狭帯域光観察(NBI)も腫瘍の検出率を改善しますが、膀胱内再発率の低下につながるかは未確定とされています(推奨の強さ2、エビデンスの確実性B)※13。がん情報サービスも、上皮内がんの合併が疑われる場合にランダム生検や蛍光膀胱鏡によるPDDを補助的に使うことがあると記しています※28。

異型度(グレード)分類

切除した腫瘍は、病理検査でがん細胞の悪性度(異型度・グレード)を評価します。以前は1973年版WHO分類によるG1・G2・G3の3段階が使われていましたが、2004年の国際泌尿器病理学会(ISUP)の勧告を受け、現在は「低悪性度(low grade)」と「高悪性度(high grade)」の2段階分類にGrade分類を併記する方式が採用されています※29。high gradeかどうかは、後述するリスク分類と治療方針を左右します※29。

膀胱がんの病期(ステージ)

膀胱がんの病期(ステージ。がんの広がりの程度を示す分類)はTNM分類で決まります。現行の分類はAJCC Cancer Staging Manual第8版(2017年)に基づいています※30。

TNM分類の主な区分
記号 意味 主な区分
T(原発腫瘍) がんの膀胱壁への浸潤の深さ Ta(乳頭状・非浸潤)/Tis(上皮内がん)/T1(粘膜下結合組織)/T2(筋層)/T3(膀胱周囲組織)/T4(膀胱外の臓器や骨盤壁・腹壁)※2・※30
N(リンパ節転移) リンパ節への転移の有無と範囲 N0(転移なし)〜N3※30。総腸骨リンパ節への転移はⅢB期に含まれます※2
M(遠隔転移) 他の臓器への転移の有無 M0(転移なし)/M1(転移あり)※30

Ta・Tis・T1を「筋層非浸潤性がん(NMIBC)」、T2以上を「筋層浸潤性がん(MIBC)」と呼びます※30。TNMの組み合わせから、次のように病期が決まります※30。

膀胱がんの病期(ステージ)
病期 主な状態
0期(0a・0is)Ta(乳頭状・非浸潤)またはTis(上皮内がん)で、リンパ節・遠隔転移なし※30
Ⅰ期(1期)T1(粘膜下結合組織まで)で、リンパ節・遠隔転移なし※30
Ⅱ期(2期)T2(筋層浸潤)で、リンパ節・遠隔転移なし※30
ⅢA期(3A期)T3a〜T4aでN0、またはT1〜T4aでN1、いずれも遠隔転移なし※30
ⅢB期(3B期)T1〜T4aでN2〜N3、遠隔転移なし※30
Ⅳ期(4期)T4b(骨盤壁・腹壁への浸潤)、または遠隔転移あり(M1)※30

2017年の第8版への改訂で、Ⅲ期がⅢA期とⅢB期に分かれました※30。主治医から病期の説明を受けるときは、どの分類に基づく病期かをあわせて確認しておくと、資料の数値と照らし合わせやすくなります。

診断時の病期分布

院内がん登録の2014〜2015年診断例(浸潤がん18,108例。上皮内がん・非浸潤性がんは含まない)では、診断時の病期はⅠ期54.1%、Ⅱ期19.6%、Ⅲ期9.9%、Ⅳ期12.5%、不詳3.9%で、Ⅰ期が半数以上を占めています※4。女性はⅢ期13.1%・Ⅳ期14.2%と、男性(Ⅲ期9.0%・Ⅳ期12.0%)より進んだ病期の割合が高くなっています※4。

全国がん登録の2018年診断例(上皮内がんを除く)では、臨床進行度は「限局」66.8%、「領域」(所属リンパ節転移または隣接臓器への浸潤)14.4%、「遠隔」(遠隔転移あり)5.3%、不明13.4%です※31。

発見のきっかけについて、院内がん登録では「がん検診」が0.5%、「健康診断・人間ドック」が2.8%、「他の病気の経過観察中」が24.1%で、残りの72.6%は「その他・不明」でした※4。膀胱がんに検診がないことと、症状をきっかけに受診する人が多いことを反映した数値といえます。

筋層非浸潤性がんのリスク分類

筋層非浸潤性がん(0期・Ⅰ期)は、同じ病期でも再発や筋層への進展のしやすさが大きく異なるため、ガイドラインは腫瘍の数・大きさ・深達度・異型度・上皮内がんの合併などによって4つのリスク群に分け、治療方針の土台にしています※29。

筋層非浸潤性膀胱がん(NMIBC)のリスク分類(日本泌尿器科学会ガイドライン2019年版[増補版]表3)
リスク群 定義(簡略)
低リスク単発・3cm未満・Ta・low grade・上皮内がんの合併なし、のすべてを満たす※29
中リスク低リスク・高リスクのいずれにも当てはまらない※29
高リスクT1、high grade、上皮内がん(CIS)のいずれかを含む※29
超高リスク高リスクのうち、T1 high gradeで上皮内がんを合併、多発または3cm以上、特殊な組織型・脈管侵襲があるもの、またはBCG不応のもの※29

このリスク分類は、欧州の7つの臨床試験のTa・T1膀胱がん2,596例を統合して作られたEORTCリスクテーブル(腫瘍数・腫瘍径・再発歴・T分類・上皮内がん合併・異型度の6因子でスコア化)を土台にしています※32・※29。

膀胱がんの治療法

治療方針は、深達度・病期・リスク分類・全身状態・本人の希望をもとに、主治医と相談して決めます。国内の標準治療の正本は日本泌尿器科学会「膀胱癌診療ガイドライン2019年版[増補版]」(2023年8月30日発行)で、これより新しい版は2026年11月時点で発行されていません※33・※34。2024年9月以降に承認された薬剤はこのガイドラインに収載されていないため、本記事ではPMDAの審査報告書・添付文書と原著論文で補っています※34。

病期別の治療の流れ

がん情報サービスは治療の全体像を次のように示しています※2。筋層非浸潤性がん(0期・Ⅰ期)ではTURBTが基本で、T1や高異型度などでは2回目のTURBTを行うことがあり、再発・進展を防ぐために抗がん剤またはBCGの膀胱内注入療法を行います※2。超高リスクと判断された場合は膀胱全摘除術を行うことがあります※2。

筋層浸潤性がん(Ⅱ〜Ⅳ期)で転移がない場合の標準治療は膀胱全摘除術で、手術前に抗がん剤による術前化学療法を行い、術後の検査結果によっては免疫チェックポイント阻害薬を使うことがあります。高齢・合併症・本人の希望などがある場合は、TURBT・薬物療法・放射線治療を組み合わせる膀胱温存療法を検討します※2。転移・再発がんでは、抗がん剤の併用療法、免疫チェックポイント阻害薬、抗体薬物複合体を用います※2。

膀胱がんの病期別治療の分類図。筋層非浸潤性はTURBT後の膀胱内注入、筋層浸潤性は術前化学療法と膀胱全摘または膀胱温存療法、転移性は薬物療法。
深達度と転移の有無で、治療の中心が変わる

筋層非浸潤性がん(0期・Ⅰ期)の治療

TURBT(経尿道的膀胱腫瘍切除術)は、全身麻酔または腰椎麻酔のもとで尿道から電気メス付きの内視鏡を入れ、腫瘍を切除する手術です。腹部を切開しないため体への負担が比較的少なく、診断と治療を兼ねます※28。

T1 high gradeや、切除した組織に筋層が含まれていなかったTa high gradeでは、残った腫瘍の切除と正確な病期評価のために2回目のTURBT(2nd TUR)を行うことが推奨されています(推奨の強さ1、エビデンスの確実性C)※35。Taでは2nd TURによって再発率が58%から16%に低下する可能性が報告されています※35。

TURBTの後は、再発と筋層への進展を抑えるため、リスク群に応じて膀胱内注入療法を行います※35。

リスク群別の膀胱内注入療法(日本泌尿器科学会ガイドライン2019年版[増補版])
リスク群 推奨される治療 主な根拠
低リスク TURBT後24時間以内の抗がん剤単回注入(推奨の強さ1、エビデンスA)※35 2,278例のメタアナリシスで再発リスクが35%低下※35
中リスク 抗がん剤またはBCGの膀胱内注入の維持療法(推奨の強さ1、エビデンスA)※35 —
高リスク BCG膀胱内注入療法(導入6〜8回に続けて維持療法1〜3年)※35 SWOG8507試験で5年無再発生存率が導入のみ41%から維持療法60%に改善※35
超高リスク 早期の膀胱全摘除術を考慮(推奨の強さ2、エビデンスC)※35 —
筋層非浸潤性膀胱がんのリスク別治療方針の分類図。低・中・高・超高リスクの4群に分かれ、リスクが高いほどBCG注入や膀胱全摘除術が検討される。
筋層非浸潤性膀胱がん(NMIBC)のリスク分類と主な治療方針

BCG膀胱内注入療法は、結核の予防に使われる弱毒化した生きた結核菌(カルメット・ゲラン菌)を膀胱内に注入し、免疫の働きを介してがん細胞に作用させる治療です。国内製剤(イムノブラダー膀注用)の承認上の効能は「表在性膀胱癌」と「膀胱上皮内癌」で、筋層浸潤性がん(T2以上)は適応外です※36。用法は通常80mgを膀胱内に注入して原則2時間保持し、週1回8週間繰り返すというもので、TURBTや生検の直後は播種性BCG感染の危険があるため7〜14日の間隔をあけることが警告として定められています※36。副作用には排尿痛・頻尿などの膀胱刺激症状のほか、重篤なものとしてアナフィラキシーや播種性BCG感染による死亡例が添付文書に記載されています※36。

十分なBCG治療を行っても再発や残存が確認される状態を「BCG不応(BCG unresponsive)」と呼びます。ガイドラインはこの場合に膀胱全摘除術を考慮することを推奨し(推奨の強さ2、エビデンスの確実性B)、治療から1年以降に再発した場合はBCGの再導入も選択肢の1つとしています(推奨の強さ2、エビデンスの確実性C)※35。海外で用いられるBCG不応の筋層非浸潤性がんに対するペムブロリズマブは、2026年11月時点で国内の添付文書に該当する効能がなく、国内未承認です※37。

2026年8月には、BCG未治療の高リスク筋層非浸潤性膀胱がんに対して、免疫チェックポイント阻害薬デュルバルマブ(イミフィンジ)をBCGと併用する治療が国内承認されました※6。根拠となった国際共同第Ⅲ相試験(POTOMAC試験)では、デュルバルマブ+BCG群(339例)はBCG単独群(340例)に比べて無病生存期間のハザード比が0.68(95%信頼区間0.50〜0.93)でしたが、グレード3・4の治療関連有害事象は併用群21%、BCG単独群4%でした※38。添付文書は、膀胱全摘除術が可能な場合には併用療法の必要性を慎重に判断するよう求めています※39。国立がん研究センター東病院の解説も、この治療はBCGの代わりに使うものではないとしています※40。

筋層浸潤性がん(Ⅱ〜Ⅲ期)の治療

筋層浸潤性がん(Ⅱ期・Ⅲ期)の標準治療は、膀胱を骨盤内のリンパ節とともに摘出する膀胱全摘除術(根治的膀胱全摘術)です※30。手術単独の5年全生存率は約50%程度にとどまるため、シスプラチンを含む術前化学療法を行うことで生存期間が延びることが複数のランダム化比較試験で示され、日本人患者での有用性も報告されています※30。

術前化学療法にはGC療法(ゲムシタビン+シスプラチン)や、投与強度を高めたdose-dense M-VAC療法が用いられます※14。両者を比較したフランスの第Ⅲ相試験(VESPER試験、500例)では、5年全生存率はdose-dense M-VAC群64%、GC群56%で、周術期全体では統計学的な有意差はなく、術前化学療法を受けた集団に限ると66%対57%(ハザード比0.71)でした※41。どちらを選ぶかは全身状態や腎機能をもとに主治医が判断します。

手術後の補助療法として、2022年3月に免疫チェックポイント阻害薬ニボルマブ(オプジーボ)が「尿路上皮癌における術後補助療法」の効能で承認されました※42。根拠のCheckMate 274試験(根治手術後の筋層浸潤性尿路上皮がん709例、日本人49例を含む※42)では、無病生存期間の中央値がニボルマブ群20.8か月、プラセボ群10.8か月(ハザード比0.70)で、グレード3以上の治療関連有害事象は17.9%対7.2%でした※43。ガイドラインは、シスプラチンを含む術前化学療法の後に手術した病理結果で筋層浸潤やリンパ節転移が残っていた場合に、ニボルマブの術後補助療法を推奨しています(推奨の強さ2、エビデンスの確実性B)※30。

2025年9月には、デュルバルマブ(イミフィンジ)が「膀胱癌における術前・術後補助療法」の効能で承認されました※6。手術前にGC療法と併用し、手術後に単独で続ける方法で、根拠のNIAGARA試験(シスプラチンが使える筋層浸潤性膀胱がん1,063例、日本人121例を含む※44)では、24か月時点の無イベント生存率がデュルバルマブ群67.8%、対照群59.8%(ハザード比0.68)、24か月全生存率が82.2%対75.2%(ハザード比0.75)でした※45。グレード3・4の治療関連有害事象は40.6%対40.9%と両群で同程度でした※45。

膀胱を摘出した後は、尿の出口を新たに作る「尿路変向(変更)術」が必要です。手術後は変更後の尿路を生涯使うことになるため、がんの位置や全身状態、生活状況を考慮して決めます※2。

尿路変向術の主な種類
種類 方法・排尿のしかた 特徴・注意点
回腸導管造設術 小腸の一部で尿管と腹壁の出口(ストーマ)をつなぎ、尿は体外の採尿袋にためる。装具は週2〜3回交換する※2 国内で最も多く行われ、安定した経過が期待できる確立された術式。経過が長くなるとストーマや上部尿路の合併症が20〜30%程度に起こる※30・※2
尿管皮膚瘻造設術 尿管を直接腹壁につないでストーマを作る※2 回腸導管に比べて手術時間と入院期間が短く合併症が少ないため、高齢者や合併症のある人に用いられることが多い※30・※2
自排尿型新膀胱造設術 腸で作った袋を尿管と尿道につなぎ、尿道から排尿する。自己導尿が必要になることがあり、容量が安定するまで夜間に起きて排尿する必要がある※2 尿道に腫瘍がある場合は適応にならない。生活の質は回腸導管との比較でわずかに良好とされるが、ランダム化比較試験はない※30

尿路変向術の種類によって、がんの制御が影響を受けることはないとされています※30。合併症として腸閉塞、腎盂腎炎、尿管と腸のつなぎ目の狭窄による水腎症が挙げられています※2。膀胱全摘除術では生殖器もあわせて摘出することが多く、性機能障害が起こりえます※2。

膀胱を残す「膀胱温存療法」は、TURBT・シスプラチンを中心とした化学療法・放射線療法を組み合わせる集学的治療で、ガイドラインは選択された症例に対する治療として考慮することを推奨しています(推奨の強さ2、エビデンスの確実性C)※30。適応は深達度T3a以下(できればT2以下)、腫瘍径3cm以下、上皮内がんや水腎症のない症例が望ましいとされ、米国RTOGの前向き研究の長期成績では5年生存率57%で膀胱全摘除術とほぼ同等でしたが、膀胱全摘除術と直接比較した前向き試験はありません※30。

転移・切除不能がん(Ⅳ期)の薬物療法

進行していて切除が難しい膀胱がんや、転移・再発したがんに対しては薬物療法を行います※2。ガイドラインはⅣ期の治療を全身化学療法、がん免疫療法、緩和療法に分けて整理し、がんと診断された時からの緩和ケアが必要としています※14。

2023年発行のガイドラインでは、一次治療はGC療法(ゲムシタビン+シスプラチン)が推奨され(推奨の強さ1、エビデンスの確実性A)、腎機能障害などでシスプラチンが使えない場合はカルボプラチンに置き換えたGCarbo療法が選択肢です(推奨の強さ2、エビデンスの確実性B)※14。化学療法で進行がみられなかった場合は、免疫チェックポイント阻害薬アベルマブ(バベンチオ)による維持療法が推奨されています(推奨の強さ1、エビデンスの確実性A)※14。アベルマブは2021年2月に承認され、根拠のJAVELIN Bladder 100試験(700例)では全生存期間の中央値がアベルマブ群21.4か月、支持療法のみの群14.3か月(ハザード比0.69)でした※46・※47。

2024年9月には、抗体薬物複合体エンホルツマブ ベドチン(パドセブ)と免疫チェックポイント阻害薬ペムブロリズマブ(キイトルーダ)の併用が、化学療法歴のない根治切除不能な尿路上皮がんの一次治療として承認されました※5。根拠のEV-302試験(未治療の局所進行・転移性尿路上皮がん886例)では、全生存期間の中央値が併用群31.5か月、化学療法群16.1か月(ハザード比0.47)、無増悪生存期間の中央値が12.5か月対6.3か月で、グレード3以上の治療関連有害事象は55.9%対69.5%でした※48。

同じ2024年の12月には、ニボルマブ(オプジーボ)とGC療法の併用も一次治療として承認されました※49。PMDAの審査報告書によると、根拠となった第Ⅲ相試験(608例)の全生存期間の中央値は併用群21.72か月、GC療法群18.86か月(ハザード比0.78)でした※49。

化学療法の後に進行した場合は、ペムブロリズマブ(2017年12月承認。KEYNOTE-045試験で全生存期間中央値10.3か月対7.4か月)、さらにエンホルツマブ ベドチン単独(2021年9月承認。EV-301試験で12.88か月対8.97か月)が、ガイドラインで二次治療・三次治療として推奨されています(いずれも推奨の強さ1、エビデンスの確実性A)※14。2024年12月には、FGFR3遺伝子の変異または融合遺伝子をもつ尿路上皮がんに対する経口薬エルダフィチニブ(バルバーサ)が承認され、2025年7月に薬価収載されました※50。遺伝子検査で該当が確認された患者に限って使う薬で、根拠のTHOR試験(266例)では全生存期間の中央値が12.1か月、化学療法群7.8か月(ハザード比0.64)でした※51。

これらの臨床試験の生存期間は、試験に参加した集団の中央値であり、個々の患者さんの見通しを示す数値ではありません。一次治療にEV+ペムブロリズマブを用いた後にどの薬へ進むかについて、ガイドラインは未改訂で、添付文書も治療の順序を定めていないため、治療歴や全身状態をもとに主治医が判断します※37。免疫チェックポイント阻害薬の仕組みと副作用は免疫チェックポイント阻害剤(nivolmab:商品名 オプジーボ®)の記事で解説しています。

2021〜2026年に承認された薬剤

膀胱がん・尿路上皮がんに対する国内承認は、この数年で次のように広がりました。日付はPMDAの文書一覧に審査報告書が掲載された日です※52・※53。

膀胱がん・尿路上皮がんに関する国内承認(2021〜2026年)
承認日 薬剤(一般名/商品名) 承認された効能
2021年2月24日アベルマブ(バベンチオ)根治切除不能な尿路上皮癌における化学療法後の維持療法※46
2021年9月27日エンホルツマブ ベドチン(パドセブ)がん化学療法後に増悪した根治切除不能な尿路上皮癌(初回承認)※52
2022年3月28日ニボルマブ(オプジーボ)尿路上皮癌における術後補助療法※42
2024年9月24日エンホルツマブ ベドチン+ペムブロリズマブ(パドセブ+キイトルーダ)根治切除不能な尿路上皮癌の一次治療※5
2024年12月27日ニボルマブ+GC療法(オプジーボ)根治切除不能な尿路上皮癌の一次治療※49
2024年12月27日エルダフィチニブ(バルバーサ)がん化学療法後に増悪したFGFR3遺伝子変異または融合遺伝子を有する根治切除不能な尿路上皮癌※50・※53
2025年9月19日デュルバルマブ(イミフィンジ)膀胱癌における術前・術後補助療法※6
2026年8月24日デュルバルマブ+BCG(イミフィンジ)高リスク筋層非浸潤性膀胱癌※6

BCG不応の筋層非浸潤性がんに対するペムブロリズマブは国内未承認です※37。各薬剤の承認状況は、PMDAの医療用医薬品添付文書検索で確認できます。

放射線療法(根治目的・緩和目的)

膀胱がんの放射線療法には、根治を目指す場合と、症状を和らげる場合の2つの使い方があります※2・※14。

根治目的では、放射線単独ではなく、TURBTと化学療法を組み合わせた膀胱温存療法の一部として行います※30・※2。放射線単独と化学放射線療法を比較した英国の第Ⅲ相試験(BC2001試験、360例)では、2年局所領域無病生存率が化学放射線群67%、放射線単独群54%(ハザード比0.68)で、5年全生存率は48%対35%と有意差はありませんでした※54。

緩和目的では、ガイドラインは局所進行がんによる症状や遠隔転移による症状を和らげるための放射線外照射を推奨しています(推奨の強さ1、エビデンスの確実性B)※14。膀胱からの出血にはおおむね70〜90%の患者で有意な緩和効果があり、50〜60%で出血が止まりますが、6か月目の評価では69%に再出血が認められ、長期の制御は期待しにくいとされています※14。骨転移の痛みにはおおむね60〜80%で緩和効果があり、1回照射を含む少ない回数の照射が主流です※14。治療後3か月の時点で約70%の患者で生活の質が改善または維持されたと報告されています※14。

放射線療法の一般的な流れと副作用は放射線療法とはの記事で解説しています。緩和ケアは終末期だけのものではなく、がんと診断されたときから治療と並行して受けられます※2。詳しくは緩和ケアの記事をご覧ください。

治療法の比較表

膀胱がんの主な治療法の比較
治療法 対象の病期 主な副作用・合併症 保険適用
TURBT(内視鏡手術) 筋層非浸潤性がん(0期・Ⅰ期)。ほぼ全例で診断を兼ねて実施※28 麻酔下の手術で入院は数日〜1週間程度※28 適用※28
膀胱内注入療法(抗がん剤・BCG) TURBT後の筋層非浸潤性がん。リスク群で内容が異なる※35 BCGでは膀胱刺激症状のほか、まれにアナフィラキシーや播種性BCG感染(死亡例あり)※36 適用(BCGの承認効能は表在性膀胱癌・膀胱上皮内癌)※36
デュルバルマブ+BCG BCG未治療の高リスク筋層非浸潤性がん※6 グレード3・4の治療関連有害事象21%(BCG単独4%)※38 2026年8月承認※6
膀胱全摘除術+尿路変向術 筋層浸潤性がん(Ⅱ〜Ⅲ期)、超高リスク・BCG不応の筋層非浸潤性がん※30・※35 尿路変向に伴う長期合併症20〜30%(回腸導管)、性機能障害、代謝異常・ビタミンB12欠乏※30・※2・※55 適用※2
術前化学療法+術後補助療法(ニボルマブ/デュルバルマブ) シスプラチンが使える筋層浸潤性がん※30・※6 グレード3以上の治療関連有害事象: 術後ニボルマブ17.9%、周術期デュルバルマブ40.6%※43・※45 ニボルマブ2022年3月、デュルバルマブ2025年9月承認※42・※6
膀胱温存療法(TURBT+化学療法+放射線) 手術が難しい、または膀胱温存を希望する選択された筋層浸潤性がん※30 ガイドラインは推奨の強さ2・エビデンスの確実性Cとし、適応を限定※30 適用※2
薬物療法(EV+ペムブロリズマブ、GC療法など) 転移・切除不能がん(Ⅳ期)、再発※2 グレード3以上の治療関連有害事象: EV+ペムブロリズマブ55.9%、化学療法69.5%、アベルマブ維持療法47.4%※48・※47 一覧表のとおり承認済み※5
緩和的放射線療法 出血や骨転移の痛みがある進行がん※14 出血は6か月で69%が再出血し、長期制御は期待しにくい※14 適用※2

副作用の現れ方や対処法は治療法ごとに異なります。一般的な考え方はがん治療の副作用と合併症の記事で解説しています。

費用と高額療養費

膀胱がんの治療は、ここまで挙げた標準治療のいずれも公的医療保険の対象です。窓口で支払う自己負担には高額療養費制度による月ごとの上限があり、上限を超えた分は払い戻されます※56。上限額は年齢と所得で決まり、厚生労働省の例では、70歳未満・年収約370万〜約510万円の人が医療費100万円の治療を受けた場合、2026年8月以降の制度で自己負担は約9.3万円に抑えられます※56。

高額療養費の月ごとの自己負担上限額(70歳未満、2026年8月〜2027年7月診療分)
所得区分(年収の目安) 月の上限額 多数回該当(4か月目以降)
約1,160万円〜270,300円+(医療費−901,000円)×1%※9140,100円※9
約770万〜約1,160万円179,100円+(医療費−597,000円)×1%※993,000円※9
約370万〜約770万円85,800円+(医療費−286,000円)×1%※944,400円※9
〜約370万円61,500円※944,400円※9
住民税非課税36,900円※924,600円※9

2026年8月の見直しでは月額の上限が引き上げられた一方、年間の上限が新設され、多数回該当の金額は据え置かれました※56。直近12か月に上限を超えた月が3回以上あると、4回目からは多数回該当の金額まで下がります※56。高額療養費は同じ月・同じ医療機関ごとに計算し、入院と外来は別に計算されます。入院時の食費や差額ベッド代は対象外で、払い戻しまでには3か月程度かかります※57。対応する医療機関ではマイナ保険証などで本人確認をすれば、事前の手続きなしに窓口での支払いが上限額までになります※57。

がん治療全般の費用の考え方はがんの治療費の記事で解説しています。

治療の選択や費用、仕事の継続で迷ったときは、全国のがん診療連携拠点病院などに設置された「がん相談支援センター」が、その病院に通っていない人や家族も含め、誰でも無料・匿名で利用できます※58。がんに詳しい看護師やソーシャルワーカーが、医療費と使える制度、仕事、提示された2つの治療で決められないときの整理、訪問看護の頼み方などの相談に応じています※59。相談内容が同意なく担当医や病院スタッフに伝わることはありません※58。最寄りの窓口は、がん情報サービスの病院検索で探せます※59。

膀胱がんの生存率・予後

全国がん登録に基づく2018年診断例の膀胱がんの5年相対生存率は、全体66.6%、男性70.4%、女性55.6%です※31。2016年から2018年の診断例で男女計66.8%、66.3%、66.6%と横ばいで推移しています※31。

膀胱がんの5年相対生存率の棒グラフ。2018年診断例で全体66.6%、男性70.4%、女性55.6%と女性がやや低い。
膀胱がんの5年相対生存率(全体・性別)

女性が男性より約15ポイント低い背景には、診断時にⅢ期・Ⅳ期の割合が女性で高いこと(院内がん登録)が関係している可能性がありますが※4、因果関係が確定しているわけではなく、個々の患者さんの状況はそれぞれ異なります。

病期別の5年生存率

病期別の生存率は、国立がん研究センターの院内がん登録(がん診療連携拠点病院など412施設)の2014〜2015年診断例の集計で公表されています※4。この集計は上皮内がん・非浸潤性がん(Ta・Tis)を含まない浸潤がんのみを対象にし、病期はUICC TNM分類第7版、指標は他の死因の影響を除いた「ネット・サバイバル」です※4。

膀胱がん(浸潤がん)の病期別5年生存率(院内がん登録・2014〜2015年診断例、男女計18,108例)
病期 5年ネット・サバイバル 5年実測生存率 症例数
全体62.6%※454.1%※418,108※4
Ⅰ期82.0%※470.5%※49,792※4
Ⅱ期53.9%※446.6%※43,546※4
Ⅲ期40.2%※435.7%※41,798※4
Ⅳ期18.3%※416.6%※42,262※4
膀胱がん(浸潤がん)の病期別5年生存率の棒グラフ。2014-2015年診断例でⅠ期82.0%、Ⅱ期53.9%、Ⅲ期40.2%、Ⅳ期18.3%と病期が進むほど低下する。
病期が進むほど5年生存率は低くなる(浸潤がんのみの集計)

性別では、男性が全体64.9%(Ⅰ期82.4%、Ⅱ期56.2%、Ⅲ期42.9%、Ⅳ期20.7%)、女性が全体54.9%(Ⅰ期80.3%、Ⅱ期46.9%、Ⅲ期34.0%、Ⅳ期11.4%)です※4。年代別の5年ネット・サバイバルは50歳代80.1%、60歳代75.2%、70歳代66.2%、80歳以上46.0%と、高齢になるほど低くなります※4。手術などの観血的治療を受けた人は70.3%、治療を受けなかった人は17.1%でした※4。

閲覧システムで選べる最新の単年集計(2015年診断例)でも、Ⅰ期82.2%、Ⅱ期54.3%、Ⅲ期38.7%、Ⅳ期18.3%とほぼ同じ水準です※60。閲覧システムは、表示される生存率が過去に診断された人のもので重い併存疾患をもつ人も含む集団の値であり、治療の進歩により近年の患者には当てはまらない可能性があると注意しています※60。

全国がん登録は、病期(Ⅰ〜Ⅳ期)ではなく臨床進行度で生存率を公表しています。2018年診断例の5年相対生存率は、限局81.0%、領域38.9%、遠隔11.0%です※31。筋層非浸潤性がんの中でも0期(Ta・Tis)は、この2つの集計のいずれにも含まれていないため、「筋層非浸潤性がん=Ⅰ期の数値」と読み替えることはできません※4。

これらの生存率はいずれも集団を対象とした統計値です。病期・年齢・全身状態・治療内容によって見通しは大きく異なるため、ご自身の状況については主治医にご確認ください。

膀胱がんの再発・転移

再発率・進展率(リスク群別)

筋層非浸潤性がんは、治療後に膀胱内で再発しやすいがんです。EORTCリスクテーブルの原著(Ta・T1膀胱がん2,596例)によると、スコアが最も低い群から最も高い群までで、1年以内の再発確率は15〜61%、5年以内の再発確率は31〜78%、筋層への進展確率は1年で1%未満〜17%、5年で1%未満〜45%と大きな幅があります※32。一律の再発率ではなく、腫瘍の数・大きさ・再発歴・深達度・異型度・上皮内がんの合併で確率が変わるということです。

BCG膀胱内注入療法を受けた人では、スペインの4つの臨床試験から作られたCUETOスコアで再発・進展リスクを推定する方法があり、CUETO表で計算した再発リスクはEORTC表より低いとされています※61。欧州泌尿器科学会が2021年に発表したリスク群でも、5年進展確率は1%未満から40%超まで分かれます※62。ガイドラインによると、BCG導入療法後の5年晩期再発率は25.9〜55.4%、5年筋層進展率は2.4〜18.9%です※55。

これらの数値は、再発を早く見つけるために定期的な膀胱鏡検査が欠かせない理由でもあります。

経過観察のスケジュール

筋層非浸潤性がんの治療後は、リスク群ごとに膀胱鏡検査と尿細胞診の頻度が定められています※55。

筋層非浸潤性がんのリスク群別経過観察(代表的なスケジュール)
リスク群 膀胱鏡・尿細胞診 上部尿路(CT尿路造影など)
低リスク治療後3〜4か月以内と6か月後に膀胱鏡。以後1年ごとに5年※55初診時にスクリーニング。以後は臨床的判断で適宜※55
中リスク治療後3〜4か月以内に膀胱鏡+細胞診。6か月ごとに3年、以後1年ごとに5年※55同上※55
高リスク治療後3か月以内に膀胱鏡+細胞診。以後3か月ごとに2年、3〜5年目は6か月ごと、10年目まで継続※553年目まで毎年、以後2年ごとに計10年程度※55

膀胱全摘除術の後は、病理結果によって2つの群に分けて観察します※55。pT2以下でリンパ節転移がない場合は、血液検査を1年目は3か月ごと、2〜5年目は6か月ごとに、CT(CT尿路造影を含む)と細胞診を1年目は3・6・12か月後、2〜3年目は6か月ごと、4〜5年目は年1回行います※55。pT3以上またはリンパ節転移があった場合は、血液検査・CT・細胞診を1年目は3か月ごと、2〜5年目は6か月ごとに行います※55。5年以降は再発の確認を症例ごとに判断し、腎臓・上部尿路の超音波と血液検査、ビタミンB12・代謝異常・腎機能の血液検査を年1回、生涯続けることが望ましいとされています※55。

全摘後に観察する項目は、がんの再発、尿路変向に関連した上部尿路の変化、腎機能、代謝異常の4つです※55。回腸導管では水腎症の有無と腎機能、新膀胱では代謝性アシドーシスとビタミンB12のモニタリングが重視されます※55。

上部尿路(腎盂・尿管)への再発

ガイドラインによると、筋層非浸潤性膀胱がんの患者に同時に上部尿路の腫瘍が見つかる割合は1.8%で、膀胱三角部に腫瘍があるとそのリスクは6倍になります※55。8年間の経過観察で、膀胱の上皮内がんがある人では24.6%に上部尿路腫瘍が生じたのに対し、上皮内がんを伴わない人では2.3%でした※55。別の研究では2年ごとの観察で2.6%(低リスク0.6%、高リスク4.1%)に認められ、腫瘍が多発していることが唯一の有意なリスク因子でした※55。

膀胱全摘除術後の上部尿路再発は1.8〜6.0%で、3年で4%、5年で7%とする報告もあります※55。リスク因子は膀胱がんの多発、上皮内がんの合併、尿管断端の陽性、術前の尿管ステント留置です※55。CT尿路造影で定期観察しても上部尿路再発の25〜27%程度しか検出できなかったという報告もあり、尿細胞診とあわせた観察が勧められています※55。腎盂・尿管がんの検査と治療は腎盂尿管がんの記事をご覧ください。

転移・再発した場合の治療

膀胱全摘除術後の局所再発は5〜15%で、術後2年以内に多く起こります※55。遠隔転移は50%の症例に認められ、転移部位はリンパ節・肺・肝臓・骨が主で、こちらも術後2年以内が多く、10年以上経過するとほとんど認められません※55。尿道への再発は男性1.5〜6.0%、女性0.8〜4.3%です※55。

転移・再発した場合の薬物療法は、Ⅳ期の治療と同じ考え方で、化学療法・免疫チェックポイント阻害薬・抗体薬物複合体を治療歴に応じて選びます※14・※2。痛みや出血などの症状には緩和的放射線療法や緩和ケアを並行して行います※14。

尿路変向後の生活

TURBTの後は膀胱の機能が大きく損なわれにくく、1〜2週間程度で治療前に近い生活に戻れます※63。膀胱全摘除術の後はウォーキングなど軽い運動から始め、2〜3か月から半年程度で手術前の生活を目指しますが、腹筋を使う激しい運動は数か月間控える必要があります※63。

ストーマ(人工的な尿の出口)がある場合、装具は防臭加工されており、交換は週2〜3回が目安です※63・※2。尿の出が悪いなどのトラブルがあればすぐに病院に連絡し、訪問看護のサポートも利用できます。外出先のオストメイト対応トイレは「オストメイトJP」で検索できます※63。永久的なストーマがある場合は身体障害者手帳の認定を受けられることがあり、装具の給付や税の減免、条件により障害年金の対象になることがあります※63。

長期的には、回腸導管に限った研究で最初の5年に45%の患者に尿路変向に起因する合併症が起こり、回腸の末端を使う尿路変向ではビタミンB12欠乏症が0.2〜33%に発生すると報告されています※55。術後3年以降に現れることがあるため、年1回の血液検査が勧められています※55。

性生活については、膀胱全摘後に男性は射精ができなくなり、勃起機能も失われることがあります。女性は腟が少し短くなりますが性交渉は可能です※63。薬物療法中は薬の成分が体液に含まれるためコンドームを使い、治療中と治療後の一定期間は避妊が必要です※63。勃起障害の治療や気持ちの面の相談は、担当医・看護師のほか、がん相談支援センターでも受け付けています※63。

よくある質問

膀胱がんの初期症状は何ですか?
最も多いのは痛みを伴わない血尿です。一度出たきりしばらく出ないこともあり、頻尿・排尿時の痛み・残尿感・切迫した尿意を伴うこともあります※1。ガイドラインが引用する文献では、目に見える血尿のある人の約17%に膀胱がんが見つかっています※13。血尿が消えても泌尿器科の受診が勧められています※1。
進行した膀胱がんではどのような症状が出ますか?
尿が出にくくなる、わき腹・腰・背中が痛む、足がむくむといった症状が出ることがあります※1。ガイドラインは、血のかたまりで尿が出なくなる膀胱タンポナーデ、尿管の閉塞による腎機能の低下や痛み、転移によるむくみや呼吸困難も挙げています※14。これらの症状に対しては、緩和的放射線療法や緩和ケアを治療と並行して行います※14。
ステージ4(Ⅳ期)の治療の目標は何ですか?
転移や切除できない膀胱がんでは薬物療法が中心です※2。2024年以降、一次治療としてエンホルツマブ ベドチン+ペムブロリズマブやニボルマブ+GC療法が承認され、EV-302試験では全生存期間の中央値が31.5か月(化学療法群16.1か月)でした※5・※48。ガイドラインは、がんと診断された時からの緩和ケアを治療と並行して行うことを求めています※14。試験の数値は集団の中央値であり、治療目標や見通しは主治医と確認してください。
入院期間はどのくらいですか?
TURBTは全身麻酔または腰椎麻酔で行い、数日から1週間程度の入院を要します※28。膀胱全摘除術の入院期間は術式や回復の状況で異なり、退院後は2〜3か月から半年程度で手術前の生活を目指します※63。尿管皮膚瘻造設術は回腸導管造設術より入院期間が短いとされています※30。具体的な日数は施設と術式によるため主治医に確認してください。
治療費はどのくらいかかりますか?
標準治療は公的医療保険の対象で、高額療養費制度により月の自己負担に上限があります。70歳未満・年収約370万〜約510万円の人が医療費100万円の治療を受けた場合、2026年8月以降は自己負担約9.3万円が目安です※56。直近12か月に3回以上上限を超えると4回目から上限が下がります※56。使える制度はがん相談支援センターで無料で相談できます※58・※59。
膀胱がんは再発しやすいですか?
筋層非浸潤性がんは膀胱内で再発しやすく、EORTCリスクテーブルでは5年以内の再発確率がリスクの低い群で31%、高い群で78%と幅があります※32。BCG治療後の5年晩期再発率は25.9〜55.4%です※55。このため、リスク群に応じて膀胱鏡検査を数か月ごとに続け、高リスクでは10年目まで経過観察します※55。

本記事は2026年11月1日時点の公的機関の情報および診療ガイドラインをもとに、一般的な情報提供を目的として作成したものです。個々の患者さんの診断・治療方針を示すものではありません。治療の選択にあたっては、必ず主治医にご相談ください。

記載の生存率は集団を対象とした統計値であり、個々の患者さんの見通しを示すものではありません。

参考資料

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  2. 国立がん研究センター がん情報サービス「膀胱がん 治療」(最終確認日: 2026年11月1日)
  3. 国立がん研究センター がん情報サービス「がん種別統計情報 膀胱」(全国がん登録 2023年罹患・2018年診断例生存率、人口動態統計 2024年死亡)(最終確認日: 2026年11月1日)
  4. 国立がん研究センター がん対策研究所 がん登録センター「院内がん登録 2014-2015年5年生存率集計」(2023年3月)12.膀胱がん 表3-12-1・3-12-2(最終確認日: 2026年11月1日)
  5. 医薬品医療機器総合機構(PMDA)「キイトルーダ点滴静注100mg 審査報告書」(令和6年8月16日・2024年9月24日掲載)(最終確認日: 2026年11月1日)
  6. 医薬品医療機器総合機構(PMDA)「イミフィンジ点滴静注 審査報告書(高リスク筋層非浸潤性膀胱癌、2026年8月24日掲載。承認歴に2025年9月 膀胱癌における術前・術後補助療法)」(最終確認日: 2026年11月1日)
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  10. 国立がん研究センター がん情報サービス「全国がん登録 全国がん罹患数・率(2016年〜2023年)」集計表(Excel)(最終確認日: 2026年11月1日)
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  27. 厚生労働省「がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針」(令和8年10月7日一部改正)(最終確認日: 2026年11月1日)
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  34. 日本泌尿器科学会「膀胱癌診療ガイドライン2019年版[増補版]」(2023年8月30日 第3版増補版第1刷発行)奥付・序(最終確認日: 2026年11月1日)
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  56. 厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」(2026年7月31日更新)(最終確認日: 2026年11月1日)
  57. 国立がん研究センター がん情報サービス「医療費の負担を軽くする公的制度」(最終確認日: 2026年11月1日)
  58. 国立がん研究センター がん情報サービス「『がん相談支援センター』とは」(最終確認日: 2026年11月1日)
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  60. 国立がん研究センター がん情報サービス「院内がん登録生存率集計結果閲覧システム」(膀胱がん/2015年5年生存率)(最終確認日: 2026年11月1日)
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