この記事でわかること

• がん検診の目的と「対策型検診」「任意型検診」の違い
• 国が推奨する5種のがん検診の対象年齢・受診間隔（令和6年4月追加のHPV検査単独法を含む）
• がん検診が「発見率」ではなく「死亡率の減少」で評価される理由
• 偽陰性・偽陽性・過剰診断・偶発症という4つの不利益とその意味
• PET検査・腫瘍マーカーが国の推奨する対策型検診に含まれない理由

がん検診とは

日本のがん検診は、「がんを無症状のうちに早期発見し、早期に適切な治療を行うことで、がんが原因で亡くなることを防ぐ」という目的で実施されています※1。がん検診の実施根拠は「健康増進法」という法律であり、厚生労働省が定める「がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針」に沿って、市区町村が住民を対象に行っています※2※3。

2023年の全国がん登録にもとづく推計では、日本人が生涯でがんと診断される確率は男性61.1%、女性50.1%とされています。また2024年の人口動態統計にもとづく生涯がん死亡リスクは男性24.4%（約4人に1人）、女性17.2%（約6人に1人）であり、2024年のがん死亡数は384,111人にのぼります※4。こうした状況を背景に、無症状の段階でがんを見つける仕組みとして、がん検診は重要な役割を担っています。これらは集団を対象とした統計値であり、個々の方の見通しを示すものではありません。

対策型検診と任意型検診の違い

日本のがん検診には大きく2種類があります※1。

対策型検診（住民検診）は、市区町村が主体となって実施する公衆衛生施策です。集団全体のがん死亡率を下げることを目的としており、死亡率減少効果が科学的に確認された検診方法のみが採用されています。費用は市区町村が負担するため、受診者の自己負担は比較的少額に設定されています※1。

任意型検診（人間ドック等）は、個人が自らの意思で受ける検診です。医療機関が独自に提供するもので、対策型検診に含まれない検査方法も含まれます。費用は全額自己負担が基本ですが、提供できる検査の幅は広いです※1。

がん検診が推奨される基準

がん検診として推奨されるためには、「がん死亡を減らす効果が確実で、かつ、利益が不利益を上回る」ことが必要です※1。発見率の高さだけでは推奨の根拠にはならず、科学的な研究によって死亡率を減らすことが確認された検診のみが、国の指針に採用されます※1。

また、がん検診はあくまで「無症状の人が対象」です。すでに自覚症状がある場合は、検診を待たずに医療機関を受診することが勧められています※5。

各がん検診の対象者と受診間隔

厚生労働省の指針が推奨する対策型がん検診は、現在5種類です※2。対象年齢・受診間隔・主な検査方法は以下の表のとおりです※1※2。

国が推奨する対策型がん検診（厚生労働省指針・がん情報サービスにもとづく）

がんの種類	対象年齢	受診間隔	主な検査方法
胃がん	50歳以上	2年に1回	問診＋胃部X線検査または胃内視鏡検査
大腸がん	40歳以上	1年に1回	問診＋便潜血検査（免疫法）
肺がん	40歳以上	1年に1回	問診＋胸部X線検査（50歳以上・喫煙指数600以上の方は喀痰細胞診を追加）
乳がん	40歳以上	2年に1回	問診＋マンモグラフィ
子宮頸がん（細胞診）	20歳以上	2年に1回	問診・視診・子宮頸部細胞診・内診
子宮頸がん（HPV検査単独法）※	30歳以上（推奨は60歳以下まで）	5年に1回（陰性の場合）	HPV（ヒトパピローマウイルス）検査

※子宮頸がんのHPV検査単独法は、令和5年6月の指針改正により、要件を満たす自治体では令和6年4月1日から住民検診として実施可能となりました。受けられる自治体はお住まいの市区町村にご確認ください※6※7。

子宮頸がん検診におけるHPV検査単独法について

従来の子宮頸がん検診は、子宮頸部の細胞を採取して顕微鏡で調べる「細胞診」が中心でした。HPV検査単独法は、これに加えて新たに整備された選択肢です※6。HPV（ヒトパピローマウイルス）は子宮頸がんの主な原因ウイルスであり、このウイルスへの感染の有無を調べます。検体の採取は、細胞診と同様に医師が専用の器具で行います。自己採取法は細胞が採取できていない場合が多く、精密検査の結果が不正確になる可能性があるため実施は控えることとされています※7。陰性の場合は5年に1回の受診間隔となる一方、陽性かつ細胞診に異常がない場合は「要追跡検査」となり、1年後の再検査が必要です※7。20歳代の方には、引き続き従来の細胞診（2年に1回）が適用されます※6。

大腸がん検診の便潜血検査について

大腸がん検診で用いられる便潜血検査（免疫法）については、「有効性評価に基づく大腸がん検診ガイドライン2024年度版」において、1回法または2回法のいずれも実施可能と変更されました※8。受診する自治体・医療機関の方法に従って採便してください。

がん検診の効果

がん検診の効果を評価するうえで重要なのは、「いかに多くのがんを発見できるか（発見率）」ではありません。科学的な研究によって「そのがんによる死亡率を減少させることができるかどうか」が、効果の判断基準です※1。発見率が高くても、死亡率減少効果が確認されていない検診方法は、国の推奨には含まれません。

厚生労働省の指針が定める5種のがん検診は、いずれも「科学的な方法によってがん死亡率の減少が認められた」検診として採用されています※2※9。各がんに有効な検査方法は下の表のとおりです。

科学的根拠が認められたがん検診の方法（厚生労働省指針にもとづく）

がんの種類	効果が認められた検査方法
胃がん	問診に加え、胃部X線検査または胃内視鏡検査のいずれか
子宮頸がん	問診、視診、子宮頸部細胞診、内診
乳がん	問診およびマンモグラフィ
肺がん	問診・胸部X線検査（50歳以上・喫煙指数600以上の場合は喀痰細胞診を追加）
大腸がん	問診および便潜血検査（推奨グレードA）

CT検査・PET検査・腫瘍マーカー検査などは、がん死亡を減らす効果が確実で、かつ利益が不利益を上回ることが確認されていないため、国が推奨する対策型がん検診には含まれていません※1。これらの検査が役立つ場面については、「その他の検査」の項で説明します。

なお、現在対策型検診が設定されていないがん種についても、将来的に科学的根拠が確立されれば、指針の対象に加わる可能性があります。がん検診の効果の評価は継続して行われています※1。

がん検診のメリット

がん検診を定期的に受けることで期待できる主な利益は次のとおりです。

早期発見・早期治療につながる可能性

がん検診は、自覚症状がない段階でがんを見つける機会を提供します。がんの種類によっては、早い段階で発見し治療を始めることにより、がんで亡くなることを防ぐことができるとされています※1。たとえば乳がん検診では、マンモグラフィを用いることで「検診で早期に発見して治療することにより、乳がんで亡くなることを防ぐことができる」とされています※10。

また、子宮頸がんには「前がん状態」と呼ばれる段階（異型上皮＝異形成）があります。この段階で発見・治療できれば、がんへの進行を予防できる場合があるとされています※1。

対策型検診は自己負担が少ない

市区町村が実施する対策型がん検診は、費用の大部分を自治体が負担します。そのため、人間ドックなどの任意型検診と比較して、受診者の自己負担額が抑えられています※1。具体的な費用はお住まいの自治体によって異なりますので、市区町村の窓口またはホームページでご確認ください。

陰性結果による安心感

検診で異常が見つからなかった場合、その時点では気になる所見がないことが確認できます。ただし、がん検診は確定診断ではないため、「異常なし」の結果が「がんがない」ことを保証するものではありません。次回の受診間隔どおりに継続して受け続けることが重要です※1。

また、がん予防と組み合わせることで、がんリスクをさらに下げる取り組みが可能です。

がん検診の注意事項

がん検診には利益だけでなく、不利益も伴います。がん情報サービスでは、がん検診の不利益として以下の4つを定義しています※1。受診前にこれらを理解しておくことが重要です。

4つの不利益

偽陰性（ぎいんせい）: 実際にがんが存在するにもかかわらず、「精密検査不要（異常なし）」と判定されることです。優れた検査であっても100%の精度で発見できるわけではなく、がんの種類・形状・発生部位によっては見逃しが起こる場合があります。偽陰性が発生すると、診断が遅れる可能性があります※1。

偽陽性（ぎようせい）: 実際にはがんが存在しないにもかかわらず、「がんの疑いあり（要精密検査）」と判定されることです。その場合、不要な精密検査が必要となり、身体的・心理的な負担が生じることがあります※1。

過剰診断: 成長スピードが極めて遅いなどの理由により、治療をしなくても命を脅かさないようながんが発見され、不要な治療による負担が生じることです。発見されたがんが「過剰診断」にあたるかどうかを、発見時点で区別することは困難です※1。

偶発症（ぐうはつしょう）: 検診や精密検査での医療行為による合併症のことです。内視鏡による出血・穿孔（せんこう）、バリウムの誤嚥（ごえん）、放射線被ばくなどが挙げられます。いずれも発生頻度はまれですが、ゼロではありません※1。

がん検診は確定診断ではない

がん検診（一次検査）はあくまでスクリーニング（絞り込み）であり、確定診断ではありません。「要精密検査（要精検）」という判定は、「がんの疑いがある」という意味であり、必ずしもがんが存在することを意味しません※1。

しかし、「要精検」と判定された場合は、必ず精密検査（二次検査）を受けることが重要です。精密検査を受けなければ、がんが進行するリスクがあります※1。また、大腸がん検診では「1日分でも便潜血検査が陽性となったら精密検査を受ける必要があります。なお、便潜血検査をもう一度受けることは精密検査の代わりにはなりません」とされています※5。

症状がある場合は検診を待たずに受診を

がん検診は「無症状の人」が対象です。みぞおちの痛み・胸焼け・食欲低下・血便・血痰・しこりの自覚など、気になる症状がある場合は、がん検診のスケジュールを待たずに、速やかに医療機関を受診してください※5。

各がん検診の一次検査

がん検診は、住民検診や職域検診などで行われる「一次検査」と、一次検査で異常が疑われた場合に行われる「精密検査（二次検査）」の2段階で構成されています。一次検査で異常が見つかった場合は精密検査が必要ですが、精密検査の結果がんでなかったとしても、次回の検診を受診間隔どおりに継続して受けることが大切です※1。

胃がん検診の一次検査

胃がん検診では、問診に加え、「胃部X線検査」または「胃内視鏡検査」のいずれかが行われます※9。

胃部X線検査（バリウム検査）は、発泡剤（胃をふくらませる薬）とバリウム（造影剤）を飲んだうえで、胃の内部の粘膜の状態をX線で撮影する検査です。台の上で体の向きを変えながら複数枚撮影します※9。

胃内視鏡検査は、口または鼻から細いスコープを挿入し、食道・胃・十二指腸の内部を直接観察する検査です。疑わしい部位が見つかった場合は、その場で組織を採取（生検）することもあります※9。

なお、ペプシノゲン検査やピロリ菌抗体検査（いわゆるABC検診）は、「胃がんで亡くなることを防ぐ科学的根拠が現時点で不十分であり、受診した場合に不利益が利益を上回る」として、国が推奨する胃がん検診には含まれていません※9。

子宮頸がん検診の一次検査

子宮頸がん検診の一次検査は、問診・視診・子宮頸部細胞診・内診で構成されます※7。

視診では、膣鏡（ちつきょう）と呼ばれる器具を使い、医師が膣から子宮頸部の状態を目で確認します。子宮の形状・おりものの状態・炎症の有無などを観察します※7。

子宮頸部細胞診では、専用の器具で子宮頸部の細胞をぬぐい取り、顕微鏡で細胞の状態を調べます。異常な細胞が含まれていないかを確認します※7。

令和6年4月以降、要件を満たす自治体ではHPV検査単独法も一次検査として選択可能です。この方法では子宮頸がんの主な原因とされるHPV（ヒトパピローマウイルス）への感染を調べます。検体は医師が採取し、自己採取は推奨されていません※7。陽性で細胞診に異常がない場合は「要追跡検査」となり、1年後に再検査が行われます※6※7。

乳がん検診の一次検査

乳がん検診では、問診とマンモグラフィが行われます※10。マンモグラフィは乳房専用のX線撮影装置で、乳房を片方ずつプラスチックの板で挟んで撮影します。触診ではわかりにくい小さなしこりや石灰化を見つけることができます。

視触診や超音波検査は「乳がんで亡くなることを防ぐ科学的根拠が不十分」として、国の対策型検診には含まれていません※10。

肺がん検診の一次検査

肺がん検診では、問診と胸部X線検査が行われます。胸部全体を大きく息を吸い込んだ状態で撮影し、肺の中にがんを示す陰影がないかを確認します※9。

加えて、50歳以上で喫煙指数（1日の喫煙本数×喫煙年数）が600以上の方（過去の喫煙者を含む）には、喀痰（かくたん）細胞診が追加されます※9。喀痰細胞診では、採取した痰の中にがん細胞が含まれていないかを顕微鏡で調べます。

大腸がん検診の一次検査

大腸がん検診では、問診と便潜血検査が行われます。専用の採便器を使って便を採取し、便に血液が混じっていないかを調べます※8。

「有効性評価に基づく大腸がん検診ガイドライン2024年度版」では、採便1回法または2回法のいずれも実施可能とされています※8。1回分の採便でも陽性と判定された場合は、精密検査を受ける必要があります。便潜血検査を繰り返し受けることは精密検査の代わりにはなりません※5。

その他の検査

人間ドックや任意検診では、国の対策型検診に含まれない検査が行われることがあります。代表的なものとして、PET検査・腫瘍マーカー検査・CT検査があります。これらは医療上の重要な検査ですが、「がん検診（対策型）」とは役割が異なります。

PET検査

PET検査は、ブドウ糖を大量に取り込むがん細胞の特性を利用して、全身のがん細胞の活動状況を調べる検査です。一度に全身を撮影できる点が特徴です。詳しい仕組みや受け方については、PET-CT検査もご参照ください。

しかし、PET検査について「がん検診としての効果（がん死亡を減らす効果が確実、かつ、利益が不利益を上回る）は認められていません」とされています※11。「PETによるがん検診によって、がんがどれくらいの精度で発見され、がんで亡くなる人がどれくらい減少するのかなどは、まだ十分なデータがありません」※11。そのため、国が推奨する対策型がん検診には含まれておらず、人間ドック等で行われる任意検診に分類されます。PET検査が保険診療で行われるのは、「他の検査による病期診断や転移・再発の診断が確定できない場合」などに限られています※11。

腫瘍マーカー検査

腫瘍マーカーとは、主にがん細胞によって作られるタンパク質などの物質で、血液や尿の中の量を測定する検査です。がんの種類や臓器ごとに特徴があります。詳しくは腫瘍マーカーもご参照ください。

腫瘍マーカーには大きな限界があります。「がんがないのに高くなったり、がんがあっても高くならなかったりする」ことがあり、また加齢・妊娠・月経・飲酒・喫煙・服薬などの影響も受けます※12。このため、「がんの早期発見を目的としたスクリーニング検査としての科学的根拠が明確でない」とされており、国の対策型がん検診には含まれていません※12。腫瘍マーカーは主に、がんと診断された後の「治療効果の判定」や「経過観察」での活用が中心です※12。

健康診断や人間ドックのオプションで腫瘍マーカー検査を受ける場合は、結果の解釈について担当医にご相談ください。がん検査キットについての情報もご参照いただけます。

CT検査・MRI検査

CT検査は、X線で人体を多方向から撮影し、断面画像を得る検査です。臓器の形状や大きさの確認、腫瘍の有無の評価などに用いられます。MRI検査は、X線ではなく磁気を利用した検査で、軟部組織の評価に優れています。いずれも、がん診療の場では重要な画像診断として活用されています。

ただし、これらも「がん死亡を減らす効果が確実で、利益が不利益を上回る」という基準を満たした科学的根拠がまだ確認されていないため、国の対策型がん検診には含まれていません※1。

よくある質問

Q. 会社の健康診断を受けていれば、別途がん検診は不要ですか？

A. 会社の定期健康診断と、市区町村が実施するがん検診（対策型検診）は別の制度です。定期健康診断にがん検診が含まれているかどうかは勤務先によって異なります。年齢・性別に応じた対策型がん検診の受診資格をお住まいの市区町村に確認することをお勧めします。

Q. 「要精密検査」と判定されました。がんが確定したということですか？

A. いいえ、そうではありません。「要精密検査（要精検）」はがん検診のスクリーニング段階での判定であり、「より詳しく調べる必要がある」という意味です。精密検査の結果、がんが見つからない場合も多くあります。ただし、精密検査を必ず受けることが重要です※1。

Q. 症状があっても、がん検診の予約まで待ったほうがよいですか？

A. 待たないでください。がん検診は無症状の方を対象としています。自覚症状がある場合は、がん検診を待たずに速やかに医療機関を受診してください※5。

Q. 人間ドックで腫瘍マーカーが少し高めでした。がんがあるということですか？

A. 腫瘍マーカーは、がんがなくても加齢・炎症・飲酒などの影響で高くなることがあります。また、がんがあっても高くならないこともあります。結果の解釈については、必ず担当医にご相談ください※12。

Q. 対策型がん検診の費用はどのくらいですか？

A. 費用はお住まいの市区町村によって異なります。一般的に数百円から数千円の範囲で実施している自治体が多いですが、住民税非課税世帯には無料または減額の制度がある場合もあります。詳細はお住まいの市区町村の窓口またはホームページでご確認ください※1。

本記事は2026年8月4日時点の公的機関の情報および診療ガイドラインをもとに、一般的な情報提供を目的として作成したものです。個々の患者さんの診断・治療方針を示すものではありません。治療の選択にあたっては、必ず主治医にご相談ください。

参考資料

1. 国立がん研究センター がん情報サービス「がん検診について」（最終確認日: 2026年8月4日）
2. 厚生労働省「がん検診」（最終確認日: 2026年8月4日）
3. 国立がん研究センターがん対策研究所「対策型検診と任意型検診」（最終確認日: 2026年8月4日）
4. 国立がん研究センター がん情報サービス「最新がん統計」（最終確認日: 2026年8月4日）
5. 国立がん研究センター がん情報サービス「大腸がん検診について」（最終確認日: 2026年8月4日）
6. 国立がん研究センター がん情報サービス「子宮頸がん検診について」（最終確認日: 2026年8月4日）
7. 国立がん研究センターがん対策研究所「HPV検査単独法による子宮頸がん検診リーフレット」（最終確認日: 2026年8月4日）
8. 国立がん研究センター「有効性評価に基づく大腸がん検診ガイドライン2024年度版プレスリリース」（最終確認日: 2026年8月4日）
9. 国立がん研究センター がん情報サービス「胃がん検診について」（最終確認日: 2026年8月4日）
10. 国立がん研究センター がん情報サービス「乳がん検診について」（最終確認日: 2026年8月4日）
11. 国立がん研究センター がん情報サービス「PET検査とは」（最終確認日: 2026年8月4日）
12. 国立がん研究センター がん情報サービス「腫瘍マーカー検査とは」（最終確認日: 2026年8月4日）