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更新日:2020/10/19

胃がん内視鏡検診における受診対象の最適条件を推定

国立研究開発法人国立がん研究センターがん対策情報センターは、東京大学大学院医学系研究科と共同で、胃がん内視鏡検診における受診対象の最適条件の推定を行い、その結果を公表した。

国立がん研究センターは、胃がん検診の科学的根拠を示すガイドラインとして「有効性評価に基づく胃がん検診ガイドライン」2014年度版を発行している。このガイドラインでは、利益と不利益のバランスから、胃内視鏡検査を用いた胃がん検診は、50歳以上を対象に2年毎または3年毎に受診することが推奨されている。一方米国など諸外国では、がん検診の上限を含む対象年齢および受診間隔について、費用対効果分析を含むシミュレーションモデルを用いて検討し、最適条件とされるシナリオを作成し、各国の関係機関が作成するがん検診ガイドラインの資料として活用されている。わが国においても、限られた医療資源を有効に活用するために、同様の取り組みが必要となることが考えられる。本研究は、シミュレーションモデルにより胃がん内視鏡検診における受診対象の最適条件を検討することを目的とした。

本研究では、日本人集団の胃がんリスクおよび死亡率を反映したシミュレーションモデルを構築し、胃がん内視鏡検診の開始年齢(40歳、45歳、50歳)、終了年齢(75歳、80歳)、および受診間隔(2年毎、3年毎)の組み合わせについて費用対効果により評価した。シミュレーションは、危険因子として喫煙率およびヘリコバクター・ピロリ菌(以下、ピロリ菌)感染率をモデルに組み込み、検診は内視鏡検診のみ想定、発見された異形成および前がん病変は粘膜下切除され、年1回の内視鏡サーベイランスを5年間続けることを想定した。

研究の結果、費用対効果分析では、増分費用対効果に基づいて、開始年齢50歳、終了年齢75歳または80歳、3年毎のシナリオが最適と推定された。

本研究で用いたモデルは、日本人における代表性の高いデータを用いており、胃がん罹患率、臨床進行度割合、胃がん死亡率についての外的妥当性(別に公表されている外部データとの結果の一致)が確認されている。一方、シミュレーションは様々な仮定の下に行った推定であり、解釈には注意が必要である。がん検診の対象年齢や受診間隔は、本研究で行った費用対効果分析だけでなく、利益・不利益のバランス、医療資源の利用可能性、検診実施主体の実施可能性、他の保健・医療政策との整合性、対象者への受診勧奨や情報提供のあり方など、総合的な観点から検討を進める必要があると考えられた。
(Medister 2020年10月19日 中立元樹)

<参考資料>
国立がん研究センタープレスリリース 胃がん内視鏡検診における受診対象の最適条件を推定 対象年齢と受診間隔をシミュレーションによる費用対効果分析で検討

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