現在の日本では男性の4人に1人、女性の6人に1人は癌で死亡するといわれている。外来での抗癌剤治療も浸透し、癌治療を行う医療機関は拠点病院だけではなくなった。しかし、特に抗がん剤の運搬や投与を担当することの多い看護師に対する抗癌剤暴露対策は未だその必要性の周知が充分ではなく、海外では白血球でDNA損傷が確認された看護師がいるとの報告もあるという。このような状況を受け、医師・薬剤師・看護師を中心とした「抗がん剤曝露（ばくろ）対策協議会」が設立され、2014年6月28日までに基本方針などが公表された。協議会理事長の垣添忠生国立がん研究センター名誉総長は「在宅医療で抗がん剤を使うケースも増え、家族が薬剤にさらされることもある。医療従事者に限らず、対策の意識を高めていきたい」としている。 一方、今や一般的な疾患となりつつある癌でも、十分な治療を受けられない患者もいる。いわゆる希少癌の患者だ。希少癌患者は情報の不足や診療の精度・練度の不足から最適な医療を受けることが難しく、さらには新たな治療法の開発に対して民間主導の開発が容易には進まず、研究開発が困難であるという側面があった。 これに対し、2014年6月27日、国立がん研究センターは「希少がんセンター」を設立したと公表した。日本における希少癌の定義はこれまで明確にされていなかったが、今回「年間の発症率が人口10万人あたり6例未満の癌」と定義された。肉腫（サルコーマ）、GIST（消化管間質腫瘍）、脳腫瘍、メラノーマ（悪性黒色腫）、小児がん、胚細胞性腫瘍（精巣、卵巣、性腺外）などを対象とし、病理診断、画像診断、外科治療、薬物治療、放射線治療、IVR（インターベンショナル・ラジオロジー）、TR（トランスレーショナル・リサーチ）、臨床開発を行うこととしている。 今後さらに患者数が増えるとされる癌。希少癌患者を救うことも、それを全うする医療者を守ることも、これからの日本には重要な問題となるであろう。 （Medister 2014年6月30日　葛西みゆき）
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